with/afterコロナ。DX時代の研修・評価制度で人事がやるべき事とは？

新型コロナウィルスの影響で、私たちの生活・働き方は急激に変化しました。
with/afterコロナ時代で、研修・評価制度はどのように変化するのか、人事がやるべき対応とは一体なんでしょうか？

本記事を読めば、with/afterコロナ時代における研修・評価制度の変化・対応策を理解できるでしょう。

研修・評価制度のあり方に悩む方は必見です。

※2020年6月現在、厚生労働省が発令する「新型コロナウィルス感染症について」を参考に対応策を解説します。新型コロナウィルスの対策について、必ず厚生労働省が発表する最新情報を確認してください。

新型コロナウィルスのように世界的なパンデミックがいつ発生しても大丈夫なように、日頃から社内業務のオンライン化への対応、研修制度のオン/オフラインの組み合わせ、社内DX化などを推し進めていくことが必要不可欠です、

withコロナ時代を生き抜き、さらに未来を見据えるのが人事の役割です。

今回の感染症、with/afterコロナでは、社員研修にどのような変化・影響をもたらすのか、解説します。

集団研修が中止になる

かつて企業の多くは、新入社員をミーティングルームに集め、集団研修をしていました。

しかし、集団研修の多くは「三密」と呼ばれる密閉・密集・密接な空間であるため、今年度の集団研修を延期・中止する企業が後を絶ちません。

研修自体を中止・延期すると、充分な研修を受けられず、スキルがつかない・社員スタッフのモチベーション低下・定着率悪化などマイナス影響が懸念されます。

With/afterコロナ時代では、集団研修からオンライン化・少人数制など、感染予防を念頭にした研修制度へ変化するでしょう。

感染予防に関連した研修が増える

感染予防対策は、正常な営業・社員スタッフの健康管理のためにも必要不可欠です。

従来行ってきたビジネスマナー・スキルなどの研修以外にも、以下の感染予防の研修が増えるでしょう。

【感染予防の研修】

・三密を避けた行動を推奨

・ソーシャルディスタンス(1～2ｍ)を保つ行動

・施設や備品等の洗浄消毒の励行

・定期的にアルコール消毒で手指を消毒

・マスク着用のもと咳エチケットに留意する

・オフィス・室内での定期的な換気(30分に1回以上)

・周囲で感染者が出た時の対応・連絡フローの徹底

上記のように、コロナ感染予防への知識・理解が一般常識となるでしょう。

企業側がコロナ感染予防の研修・対策を取らず、自社の社員スタッフがコロナに感染した場合、該当者・顧客・クライアントなど周りへの健康被害を始め、企業イメージの悪化など、重大な損失が考えられます。

緊急事態宣言が解除されても、ウイルス自体が消滅した訳ではないため、今後もコロナ感染予防に向けた研修・周知徹底・対策が重要です。

新人社員スタッフのスキルにバラつきが出る

コロナの影響で、従来型の研修スタイルと比べ、研修時間の短縮・中止・オンライン研修の導入など急な対応を迫られた企業も珍しくありません。

しかし、準備時間・コスト・人的資源が限られる状況のため、今までの研修クオリティを発揮できない企業も考えられます。前年の新入社員研修に施した内容と差が出るでしょう。

また、研修を満足に実施出来なければ、新入社員全員の一般常識・業務スキルなど足並みを揃える事ができません。結果、個々人のスキルに委ねられるため、新入社員の成長スピードにバラつきが出るリスクがあります。

従来の研修制度では、with/afterコロナへの適応が難しいため、企業によっては研修制度の見直しが求められます。

人事はどのような点に気を付けて研修・フォローを進めていけば良いのでしょうか？

具体的に解説します。

オンラインで研修・フォローを行う

接触感染リスクを抑えるため、オンラインを活用した研修・フォローが望ましいでしょう。

オフィス・オンラインで研修を行う場合、感染予防として以下に注意してください。

・少人数・時間短縮での開催：三密を避ける

・研修環境の整備換気：換気・アルコール消毒を実施

・リモート研修を開催：自宅・サテライトオフィスでの参加

オンラインでフォローを行う際は、社員スタッフの個人情報を守れるよう、通話の音漏れ・デスクトップに表示される情報など、取り扱いには注意・配慮が必要です。

また、研修内容も感染予防対策に関連した内容を、研修の必須項目として追加すべきでしょう。

WEB上で積極的にコミュニケーションを取る

とくに管理職が、WEB上でショートミーティング・朝礼・キャリア相談など、積極的にコミュニケーションを図るように連絡を取ると良いでしょう。

先行き不透明な部分が多いwith/afterコロナだからこそ、今後の働き方に不安・孤独感を感じる社員スタッフのフォロー効果が期待できます。

しかし、WEB上だと映像と音声のみであるため、動作や表情が読み取りにくいなど、ミスコミュニケーションのリスクがあります。

WEB上では対面時より丁寧なコミュニケーションを意識しましょう。

個別で習得度をチェックし、共有する

研修を実施した後、個人の習得度を適切に管理・共有しましょう。

with/afterコロナ時代という荒波を生き抜くためには、社員スタッフのスキル向上・連携強化など、今まで以上に重要になります。

社員スタッフのスキル習得度がバラバラな上に、教育計画が出来ていなければ、組織全体の統一性が損なわれ、研修自体が無駄になるからです。

しかしExcelやスプレットシートでは、膨大な社員スタッフの情報を適切に管理するのに限界があります。

そこで人事管理の問題を解決できるために作られたのが、人事評価クラウドHRBrainです。オンライン形式での管理・共有ができるので、組織内の習得度・評価がいつでも管理・共有できます。

コロナの影響で、今後の評価制度はどのように変化するのか解説します。

リモートでは成果主義に変化する

コロナの影響で、出社型からリモートワークへ変化した企業は少なくありません。

このリモートワークによって評価制度は、業務の成果によって人事・報酬・評価を決定する「成果主義」に変化するでしょう。

リモートワークは、出社型と比べ部下の勤務態度・働く時間など、成果までのプロセスを直接見ることができないため、成果主義へ変化するのはやむを得ないと言えます。

既存の評価基準が適応しない

コロナ以前の評価制度の基準・項目が適応できないため、新しい評価基準の見直しが必要になります。

コロナ感染予防のため、今までの出勤スタイルとは大きく異なり、社員スタッフ個々人に合った柔軟な働き方が求められるからです。

社員スタッフが同じ時間・場所で働くスタイルから、リモートワーク・時短勤務・時差出勤など多様な働き方に沿った評価基準へ変化するでしょう。

評価に不公平感が発生する

with/afterコロナ時代に、評価制度の課題として「不公平感の払拭」を挙げる企業も少なくないでしょう。

リモートワーク・出勤型と働き方に違いがあれば、評価方法も異なるためです。

例えば、勤務時間の長短・通勤の有無で評価の優劣をつければ、社員スタッフ間で不公平感が発生します。

不公平感を出さないように、人事はどのような取り組みをすれば良いか、次章をご参照ください。

コロナにより評価制度は、直接管理からシステムを活用した管理方法を導入する企業が増加しました。

しかし、評価制度のシステム化に伴い、人事はどのような点に気を付けて評価制度を行えば良いのか、具体的な行動・注意点と一緒に解説します。

評価制度の基準を明確化し広げる

コロナにより、既存の勤務体系・評価制度が大きく変化した企業も珍しくありません。

現在のスタイルに合わない不適切な評価制度・基準は、社員スタッフ・管理職などそれぞれに混乱を招き、モチベーション・売上低下のリスクが考えられます。

主に、「能力」「プロセス」「業績」の3つの軸をもとに、評価基準を設けると良いでしょう。

ただし業務内容や職場環境など条件に左右されるケースがあるため、評価が偏らないようバランスに注意してください。評価制度の基準を明確化し、評価担当者・管理職・社員スタッフへ浸透させましょう。

WEBミーティングでプロセスを評価する

リモートワークでは成果主義に変化すると解説しました。

しかし、業種・職種によっては、成果での評価が難しい業務もあります。

その場合は、定期的に１on1ミーティングを実施し、進捗管理・短期的な目標設定を行いましょう。

成果での評価が難しい業務であってもプロセスでの評価が可能です。

積極的なWEBミーティング・1on1ミーティングを行うことで、悩み・社内事情の共有ができ、企業への信頼感・モチベーション維持が期待できます。

１on1ミーティングについて、具体的な運用のコツ・企業事例を知りたい方は、こちら「1on1ミーティング入門書」をご活用ください。

評価制度をオンライン上で共有・管理する

接触感染リスクを抑えるため、管理業務にも人事管理の工数・手間を削減できるオンライン・システム化が注目されています。

With/afterコロナ時代には、いかに効率よく・スピーディーに人事評価制度を構築し、社員スタッフの適切な管理・評価が必要不可欠です。

しかし、人事評価制度のオンラインとは、具体的にどのようにすれば良いのでしょうか？

そこで人事評価のオンライン・システム化における課題を解決するためにできたのがHRBrainです。

人事評価制度をはじめ組織の成長に欠かせない業務を、簡単・シンプルに実現します。

興味のある方はぜひ「人事評価にシステムを使うべき3つの理由」をご覧ください。

with/afterコロナ時代における研修・評価制度の変化と、人事がやるべき対応策を紹介しました。

私たちの生活・働き方を始め、研修や評価管理も感染予防を念頭にした対応・変化を迫られています。

今まで直接対面で行っていた人事業務も、コロナ感染症を皮切りに人事業務においてもDX(Digital Transformation＝デジタルトランスフォーメーション)を活用したオンライン研修・評価管理を実施する企業が急増しました。

緊急事態宣言が解除された今も予断を許さない状況ですが、研修・評価制度管理を適切に行えば、企業・社員スタッフともに大きく成長できるでしょう。

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