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従業員満足度調査(ES調査)を生産性向上に繋げるための実施手順や分析手法

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従業員満足度調査(ES調査)を生産性向上に繋げるための実施手順や分析手法

目次

    本記事の内容は作成日または更新日現在のものです。本記事の作成日または更新日以後に、本記事で紹介している商品・サービス・企業・法令の内容が変更されている場合がございます。

    従業員満足度調査(ES調査)とは

    従業員満足度調査(ES調査)とは

    従業員満足度調査(ES調査)とはどういった内容の調査なのでしょうか。はじめに、従業員満足度調査の概要と実施目的を解説します。

    従業員満足度調査(ES調査)とは

    従業員満足度調査とは、従業員が会社で働く中で、仕事内容・職場環境・待遇・人間関係などに対して満足し働いているかを図る調査です。英語でEmployee Satisfactionと呼ぶためES調査とも呼ばれます。

    調査を実施する目的

    従業員満足度調査は「従業員や組織の状態の可視化」を目的に実施されています。回答を数値で得れば定量的に把握することもできます。現状の可視化は課題の把握にもつながり、有効な人事施策を打つ手掛かりにもなります。

    従業員サーベイとの違い

    従業員サーベイとは、課題の検証のために人事が必要な情報を集めるための調査を指します。一方、従業員満足度調査は、従業員の「満足度」をテーマにした調査になるため従業員サーベイよりも調査の範囲が限定されています。従業員サーベイについてさらに詳しく知りたい方は「【基礎編】従業員サーベイとは?メリット・デメリットと実施時の注意点を解説」をご覧ください。

    従業員満足度調査を実施するメリット・デメリット

    従業員満足度調査を実施するメリット・デメリット

    従業員満足度調査を実施し上手く活用できればいくつかのメリットを得られますが、活用できなかった時にはデメリットもあります。ここではメリット・デメリットを紹介します。

    企業のメリット

    まずは調査を実施して企業が得られるメリットを解説します。

    ・現場の状況を把握できる
    従業員満足度調査を行うことで、現場の生の声が集まります。集めたデータを集計・分析することで、現場の状況を把握することが可能です。

    人事が考えていた現場の課題と、現場が感じている課題にはギャップがあることもあります。ギャップがあっては、クリティカルな施策を打つことはできません。そのため、実際に現場の状況を正確に把握できることは大きなメリットになります。

    ・人事戦略に活かせる
    従業員満足度調査で得た結果を人事戦略に活かすことができます。現場の状況を見える化できれば、より実効性の高い戦略を立てることが可能です。

    企業のデメリット

    続いて、調査を実施するデメリットを解説します。

    ・不信感につながる可能性もある
    従業員満足度調査をするだけして、その結果を何にも活かすことができなければ従業員の不信感につながる可能性が高いです。調査を実施するからには、従業員の満足度をさらに高める施策につなげていきましょう。そうすれば、さらに従業員満足度を上げていくことが可能です。

    従業員のメリット

    次に、従業員にとってのメリットを解説します。従業員満足度調査は経営者や人事のためにやるのではありません。業績向上に向けて、従業員が心地よく働ける環境を作るための調査です。従業員側のメリットを考えることでより有意義な調査にすることができます。それでは、メリットを2つ紹介します。

    ・現状を知ってもらえる機会になる
    従業員満足度調査は従業員にとっては現状を知ってもらえる良い機会となります。経営層や人事は現場にいないため、その実態を正確に把握しきれていない場合があります。調査に協力することで、現状を伝えることができます。

    ・課題が改善されるきっかけとなる
    調査が現場の課題改善のきっかけになる可能性があります。現状把握によって、課題が発見された場合、経営層や人事はその課題を改善しようとするでしょう。そうすることで職場環境や待遇が改善され、より働きやすい環境になる可能性があります。

    従業員のデメリット

    一方で従業員にとってのデメリットもあります。このデメリットを極力少なくすることで、アンケートへの回答率を上げより良い調査にすることができます。

    ・回答の手間がかかる
    アンケートへの回答に手間がかかることがデメリットです。日々の業務で忙しい中では回答に数十分もかかるようなアンケートでは中々回答する時間も取れません。なるべく手軽に空き時間に回答ができるようにアンケート項目やシステムを設計しましょう。

    従業員満足度調査の結果が高い企業と低い企業の特徴

    従業員満足度調査を実施するメリット・デメリット

    従業員満足度調査が高い企業と低い企業には、どのような違いがあるのでしょうか。ここでは従業員満足度調査の結果が高い企業と低い企業の特徴を紹介します。

    従業員満足度調査の結果が高い企業の特徴

    従業員満足度調査の結果が高い企業の特徴は3つあります。

    ・働きやすい環境が整っている
    1つ目の特徴は「働きやすい環境が整っている」です。具体的には、

    • 働く場所、時間の自由度が高い
    • ワークライフバランスが取りやすい
    • 成長できる育成体制・制度がそろっている

    などの傾向があります。従業員ごとに会社に求めるものは違います。それらの要望に柔軟に対応できる制度がそろっている環境は働きやすく、会社への満足度が高くなるでしょう。働きやすい環境があるからこそ、従業員満足度が高いと言えます。

    ・企業理念が浸透している
    2つ目の特徴は「企業理念が浸透している」です。従業員満足度調査の結果が高い企業では、ビジョンやミッション、行動規範を基に制度設計を行っており、日常から企業理念が意識しやすい環境が整っている傾向があります。

    ・従業員の自律性が高い
    3つ目の特徴は「従業員の自律性が高い」です。企業に対する満足度の高さは、企業に対するエンゲージメントの高さにつながります。企業に対するエンゲージメントが高いと、企業に貢献したいという気持ちも高まり、自ら考えて動きだします。また企業理念が浸透していれば、企業理念に従って意思決定や行動を従業員一人ひとりが実践することができるようになります。そのため、3つ目の特徴は1つ目と2つ目の特徴があってこその結果と言えるでしょう。

    従業員満足度調査の結果が低い企業の特徴

    一方で、従業員満足度調査が低い企業の特徴を解説します。まず特徴としては、

    • ワークライフバランスが取りづらい
    • 働く姿勢が受け身
    • 企業理念が浸透していない

    といった、高い企業とは逆の特徴があります。企業理念に関しては、掲げてはいるものの形骸化している、もしくは押し付けられている、といった状態もあります。自社にとって課題となっている部分はどこなのか、ということを従業員満足度調査を活用して発見し、1つ1つ解決していきましょう。

    「働きがいのある会社」ランキング

    「働きがいのある会社」ランキングとは、「働きがい」に関する調査・分析を行っている活動を世界約60カ国で実施している機関であるGreat Place to Workが発表しているランキングです。毎年、企業から参加を募り、各企業で調査を行いランキングを発表しています。2021年は462社が参加しました。ランキングはいつでも誰でも閲覧が可能です。どういった理由で評価されたのかも記載されており、従業員満足度の高い企業が進めている取り組みを知ることができます。

    従業員満足度調査の実施手順

    従業員満足度調査の実施手順

    効果的な従業員満足度調査を行うには大きく6つの手順があります。ここでは6つの手順と各手順におけるポイントを解説します。

    目的の明確化

    従業員満足度調査実施にあたってまず行うべきが「目的の明確化」です。

    • 従業員満足度を向上し、定着率を上げる
    • 課題を明確にし、次の人事施策の検討をする材料にする

    など、なぜ従業員満足度調査を行うのかの目的を決めましょう。決めた目的によって、次に決めるアンケート項目が決まります。

    アンケート項目の設計

    目的が決まった後は、アンケート項目の設計です。目的を達成するためにはどういう項目が必要か精査しましょう。項目数は、できるだけ少ない方が回答の手間が減り、回答率を上げることが可能です。項目数が多すぎると回答の手間が増え、回答率が著しく低下する恐れもあります。実際のアンケート項目について詳しく知りたい方は「【人事実践】従業員満足度(ES)向上の調査法。分析指標など規模別取組事例」をご覧ください。

    回答回収システムの構築

    設計したアンケートをできるだけ多くの従業員に回答してもらえるように、回答回収システムを構築する必要があります。折角アンケートを作っても十分な回答が得られなければ意味はありません。従業員が日常的に使うツールや、回答しやすい回答システムを作りましょう。

    さらに詳しく知りたい方は「【人事基礎編】社内アンケートとは?本音を引き出すコツを解説」をご覧ください。

    従業員への周知と実施

    回答回収システムが構築出来たら、従業員への周知と従業員満足度調査の実施段階です。従業員へ周知する際には、調査実施の目的を伝え、アンケートに回答することによる従業員にとってのメリットを併せて伝えましょう。調査に回答することが自分にとって有益である、と認識することで、回答率の向上が期待できます。

    集計・分析

    実施後は集計・分析を行いましょう。エンゲージメントサーベイツール等を使えば、簡単に行うことが可能です。主な集計・分析方法については次の章で解説します。

    分析結果の報告とフィードバック

    分析結果が出たら報告とフィードバックしていきましょう。報告は経営層に、フィードバックは従業員に対して行います。

    ・経営層への報告
    経営層には調査の結果と得られた結論、そして結論に対して行われる施策案を報告しましょう。経営層への報告においては、課題に対する今後の対策案を併せて報告することが重要です。

    ・従業員へのフィードバック
    従業員へのフィードバックも重要です。調査の結果として、どのような傾向だったのか、そしてどのような施策を今後実施予定なのか、可能な限りの情報を伝えましょう。情報のオープン化により、従業員エンゲージメントを高めることが可能です。また、記名制でのアンケートであれば個別フィードバックも行うことが望ましいでしょう。フィードバックの場では、直接従業員の現状をヒアリングすることも大切です。

    従業員満足度調査の集計・分析方法

    従業員満足度調査の集計・分析方法

    従業員満足度調査は回答を得てからが重要です。ここでは、代表的な集計方法と分析方法を紹介します。

    単純集計

    基本となるのが「単純集計」です。単純集計とは質問項目ごとに、回答数(n数)と回答率やその平均値などを求めることをいいます。得た回答の全体像を把握するためにまず行うべき集計です。

    クロス集計

    クロス集計とは、2つ以上の質問項目を掛け合わせて(クロスして)より深くデータの傾向を知る集計方法です。

    例えば、「性別」と「年齢」を掛け合わせて30代男性の傾向を知る、等が該当します。クロス集計を活用することで、単純集計ではわからなかった、より細かい傾向をつかむことが可能です。

    ・クロス集計で見たい分析軸
    全体の傾向に対して、どのような視点で違いを確認するかの視点のことを分析軸と言います。従業員満足度調査においては、

    • 役職別
    • 給与別
    • 年次別
    • 部門別
    • 年齢・性別

    等が分析軸として上げられます。これらの分析軸でクロス集計してみましょう。

    相関分析

    相関分析とは、2つの項目の関係性を明らかにする分析手法です。相関関係は3つに分類されます。

    • 正の相関:片方の数値が大きくなる(小さくなる)と、もう片方の数値も大きくなる(小さくなる)
    • 負の相関:片方の数値が大きくなる(小さくなる)と、もう片方の数値は逆に小さくなる(大きくなる)
    • 無相関:2つの項目の間に関係性が見られない

    の3つです。相関分析の使いどころは3つあります。

    ・膨大なデータから関係性がある項目を見つけ出すとき
    相関分析を行うことで、膨大なデータから関係性のある項目を見つけ出すことができます。どこから分析したらいいかわからない、といった場合まず相関分析が有効です。

    ・関係性があることを示したいとき
    2つの項目の間の関係性を示すときに使えます。相関関係は-1から1の間の数値で示されるため、客観的な評価が可能です。

    ・予測数値を導きたいとき(回帰分析)
    相関分析は項目間の関係性を知ることができるため、片方の数値を仮で置くことで、もう一方の数値の予測値を導くことが可能です。例えば、「1人従業員が増えるごとに人件費が一定額上昇する」という相関関係がある場合、従業員人数を仮で入れることで人件費額の予測が可能です。これを回帰分析といいます。ただし、無相関の場合は予測はできないため注意が必要です。

    比較分析

    比較分析とは、2つ以上の項目を比較することです。他と比較することによって、データの特徴が見えてきます。項目同士の比較だけではなく、

    • 過去データとの比較
    • 他者との比較
    • 他組織との比較

    など様々な比較が可能です。具体的には、

    • 前回の従業員エンゲージメントとの比較
    • 同部署の従業員同士の比較
    • 部門ごとの従業員エンゲージメントの比較

    になります。細かく比較分析してくことで、組織・従業員ごとの特徴をつかむことができます。従業員エンゲージメントが低い組織が割り出せれば、低い原因を突き止め改善することにもつなげることができるでしょう。

    【まとめ】人材管理・タレントマネジメントをカンタン・シンプルに

    今回は、従業員満足度調査について解説しました。従業員満足度調査は上手く活用すれば、生産性や人材の定着率向上にもつながる有効な施策です。しかし、逆に有効に活用できないと従業員の会社・人事に対する不信感にもつながり望んだ結果と真逆の結果になってしまう可能性もあります。そうならないためにも、手順やポイントを踏まえ目的をもって行いましょう。

    従業員満足度調査などのサーベイは、適したツールを使うとを円滑に進めることができます。

    HRBrainは、人材データの収集と管理が自由自在に行うことができ、組織課題を見える化します。また、従業員の目標設定から評価までのオペレーションの全てをクラウド上のソフトウエアで効率化するサービスです。MBOやOKR、1on1などの最新のマネジメント手法をカンタン・シンプルに運用することができます。

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    HR大学 編集部

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