スキルマップ導入にはデメリットがある？作り方や運用・管理方法も解説

スキルマップとは、従業員の持つスキルを一覧にした表のことです。

昨今従業員のスキル管理が注目されつつありますが、スキルマップはどのように活用するべきなのでしょうか？

本記事では、スキルマップの概要や目的、メリット・デメリットやその作り方について詳しく説明します。

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まずはスキルマップの概要と目的について解説します。

スキルマップとは、従業員ごとに持っているスキルを一覧にした表のことです。

会社によっては「力量表」と言われることもあります。

従業員ごとに各スキルに応じたレベルを付けることができ、誰が何の作業をどのくらいできるかが把握できるため、人材育成や人事評価の資料として多くの企業で使われています。

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スキル管理とは？目的や方法とスキルマップについて解説

スキルマップを作成する目的は、次の3つです。

1. 社内スキルの可視化
2. 従業員のモチベーションのアップ
3. 組織の成長

• 社内スキルの可視化

スキルマップを作成することで、経営者や管理職が、従業員ひとり一人のスキルを把握することができます。

強み・弱みが明確になるため、主に人材育成や人材配置の判断材料として経営者や管理職に活用されます。

• 従業員のモチベーションのアップ

スキルが公開されることで、従業員自身が自分の強み・弱みを知ることができます。

特に弱みの部分が視覚的にわかることで、従業員に成長意欲が湧き、モチベーションの向上につながります。

• 組織の成長

スキルマップは組織単位でどのくらいのスキルをもっているか把握ができます。

組織として何が足りないのかを俯瞰して見ることで、足りない部分を補う対策をすれば組織として成長ができます。

▼「スキルマップ」についてさらに詳しく
スキルマップとは？そのメリットと導入方法・注目される背景を紹介

ここからは、スキルマップを導入するメリット・デメリットを解説します。

スキルマップを導入するメリットは次の3つです。

1. 人事評価への活用
2. 適切な人材配置
3. 新プロジェクトへの活用

それぞれを解説します。

• 人事評価への活用

人事評価のときに過去と現在のスキルマップを比べることで、スキルの上がり方が視覚的に把握できます。

管理職からすると評価がしやすく、評価の根拠資料となるため、対等な評価が可能になります。

• 適切な人材配置

従業員によっては得意な分野と苦手な分野がハッキリと分かれる場合があります。

その場合は、得意な分野をもっと活かせる部署に異動させるなど、配置転換の材料としてスキルマップを使用できます。

• 新プロジェクトへの活用

社内で新しいプロジェクトを立ち上げるときに、スキルマップがあれば適切な人材を集められます。

それぞれのスキルが把握できるため、任せる仕事の割り振りがしやすく、スムーズに新しいプロジェクトを進めることができます。

続いてスキルマップを導入するデメリットを解説します。デメリットは次の3点です。

1. スキルの見える化に不満を抱く従業員が出てくる
2. スキルを上げることが目的になってしまう
3. スキルだけで評価してしまう

それぞれを解説します。

• スキルの見える化に不満を抱く従業員が出てくる

スキルマップを導入すると従業員の優劣がハッキリと見えるようになります。

スキルが低い従業員からすると「スキルが低い人」と思われているのではないかと不安にかられ、会社のスキルマップに不満を持つ者も出てくるでしょう。

評価者は、ひとり一人と面談などを行い、スキル向上への道筋をしっかりと説明することが大切です。

• スキルを上げることが目的になってしまう

仕事はスキルだけを求めるものではなく、組織として仕事をこなして社会に価値提供をすることが目的です。

しかしスキルマップにより、業務をこなすことが目的になってしまう可能性があります。

スキルマップの項目だけではなく、組織全体として必要なスキルを身につけさせるように管理しましょう。

• スキルだけで評価してしまう

管理職で評価する立場の方は、スキルマップだけで評価をしてしまうことは絶対に避けましょう。

スキルが見えることで評価する対象がわかりやすくなりますが、現場での態度や周りからの信頼度はスキルマップだけではわかりません。

スキルだけが評価対象ではないことを忘れずに評価を行いましょう。

ここからはスキルマップの作り方をご紹介します。

具体例として「営業職」「ITエンジニア」「事務職」のスキルマップを取り上げますので参考としてご覧ください。

本題の前に、スキルマップは厚生労働省でテンプレートが用意されています。

エクセル表とマニュアルがダウンロードできますので、詳しく知りたい方は厚生労働省「キャリアマップ、職業能力評価シート及び導入・活用マニュアルのダウンロード」をご確認ください。

営業職のスキルは顧客とのコミュニケーション能力を中心に商品知識や企画力などが必要となります。

営業職のスキルマップの項目例は以下の通りです。

• 自社理解

• 顧客理解

• 雑談力

• プレゼン力

• ヒアリング力

• 交渉力

• 関係構築

営業力をアップさせる項目を取り入れ、スキルマップを作成しましょう。

ITエンジニアはプログラミング以外にも顧客対応をする場面があります。そのような外部要因もスキルマップに取り入れると良いでしょう。

ITエンジニアのスキルマップの項目例は以下の通りです。

• テスト（デバッグ）

• プログラミング

• 設計

• 要件定義

• リーダーシップ

• 顧客対応

• マネジメント

など、大枠では上記のようなスキルが必要となります。最終的には項目ごとにもっと細かく必要なスキルを入れて作成すると良いでしょう。

事務職のうち、人事部門の例を挙げてご紹介します。人事で必要なスキルは以下の通りです。

• 採用

• 研修

• 労務

• 福利厚生

• 人事制度

• 人事評価

事務職の場合は業務の幅が広いため、細かくしすぎるとスキルマップが膨大になり、管理が大変になります。項目はある程度まとめて作成すると良いでしょう。

さらにスキルマップの作成について詳しく知りたい方は「スキル管理とは？必要性や方法、スキルマップの作り方について解説」をご確認ください。

最後にスキルマップ作成後の運用と管理方法の解説をします。

まずはスキルのレベルを見分ける評価者を決めましょう。

該当部署の管理職やリーダーが評価するだけではなく、役員や他部署の管理職を含めると、見えていなかったスキルが明らかになるため多面的な評価が出せます。

スキルマップは一度作成したら終わりではありません。組織の変化や時代の流れによって定期的に見直す必要があります。

人事評価のタイミングなどで項目の見直しを図り、今後必要なスキルを見定めて作成するようにしましょう。

スキルマップは評価者だけのものではありません。常に従業員がスキルマップを意識できる環境を整え、自ら挑戦する意欲を引き出させることが重要です。

現在はクラウドシステムでスキルマップが作成・管理できます。クラウドならいつでもどこでも確認ができるため、より従業員にスキルマップを意識させることが可能です。

さらに詳しくクラウドスキルマップについて知りたい方は「クラウドスキル管理とは？必要性と導入効果、おすすめのツールを紹介」をご確認ください。

スキルマップは社内の人材育成に活用できるツールの一つです。

適切に運用することで、従業員の育成だけではなく組織として、会社として成長できるきっかけとなるでしょう。

スキルマップを活用し人材育成を進めるためには、それに併せて適切な人事評価を実施することも重要になります。

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