メンタルヘルスとは？意味や職場での対策方法をアンケート結果とあわせて簡単に解説

現代社会では、労働者の過労やストレスが深刻な問題となっており、企業人事や現場管理職には、衛生管理や生産性向上という側面から、従業員のメンタルヘルスをサポートすることが求められています。

また、メンタル不調者が出る前に早期発見することも重要視されており、平成27年12月以降、50人以上の従業員がいる企業にはストレスチェックが義務化されました。

そこでHR大学（HRBrain）では100名以上の従業員がいる企業の経営層・役職クラスを対象に、メンタルヘルス対策に関するアンケートを実施しました。

この記事では、実施したアンケート結果を踏まえながら、メンタルヘルスの概要や実際にメンタルヘルス対策に取り組む企業の実態について解説します。

ストレスチェックを簡単シンプルに実施

メンタルヘルスとは、直訳すると「心の健康」を意味します。

つまり個人が心理的な健康や幸福を維持する能力を指します。

これは、ストレスや不安といった負の感情に対処し、自己肯定感を持ち、健康的な関係を築くことが含まれます。

またメンタルヘルスには、自己実現や目標達成といったポジティブな側面も含まれることから、基本的には「心の状態が健康であること」を指し、精神的な不調や障害の予防や管理も含まれます。

世界保健機関（WHO）はメンタルヘルスについて、「個人が自身の可能性を認識し、日常のストレスに適切に対処し、生産的かつ有益な仕事を行い、さらには自身が属するコミュニティに積極的に貢献できる健康な状態」と定義しています。

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現代のストレス社会においては、メンタルヘルス対策が求められる理由は多岐に渡ります。

多くの理由のなかでも、特に重要な理由について解説します。

メンタルヘルス対策が求められる理由

• 生産性に影響を与える

• リスク対策

• 健康経営の促進

• ストレスチェックの義務化

メンタルヘルスの低下は脳の機能に影響を与え、業務における集中力や判断力、意欲、モチベーションなどを低下させます。

メンタルヘルスが低下した従業員が増えると、仕事の質が低下し、職場全体の活力が低下し、生産性が損なわれる可能性があります。

またメンタルヘルス不調の従業員の影響は、職場全体に広がり、業務に対する取り組み方やチームワークにも影響を及ぼします。

ストレスや不安が蔓延する組織では、コミュニケーションの円滑さや協力関係が損なわれ、結果として、従業員の士気や職場の雰囲気が低下し、組織全体の活力が低下します。

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近年、労働者のストレスや過労、精神疾患が国際的に問題視され、企業による効果的なメンタルヘルス対策の実践がますます重要視されています。

実際に、仕事や職場で強いストレスや不安、悩みを抱える労働者の数が増加しており、厚生労働省が公表している「精神疾患に基づく労災請求件数」でも右肩上がりで増加しています。

このような状況は従業員や企業の双方にとって深刻な問題であり、従業員の健康と幸福を守るためには、企業活動として積極的なメンタルヘルス対策の取り組みが不可欠です。

（出典）厚生労働省「過労死等の労災補償状況」をもとにHRBrainが作成

経済産業省が発表した「健康経営優良法人2023」では、大規模法人部門と中小規模法人部門の両方で、メンタルヘルスケア対策が認定の要件とされています。

つまり、メンタルヘルス対策を実施することが健康経営優良法人認定を得るための重要な鍵となります。

健康経営優良法人の認定を受けることで、企業は政府によって認められた「ホワイト企業」として評価され、企業のブランドイメージ向上や、優秀な人材の獲得に寄与することが期待されます。

（参考）日本経済新聞社「健康経営銘柄2023選定基準及び健康経営優良法人2023（大規模法人）（中小規模法人」

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「労働安全衛生法」という法律が改正されて、労働者が50人以上いる事業所では、2015年 12月から、毎年1回のストレスチェックをすることが義務付けられました。 

これは労働者自身のストレスへの気付きを促進すること、ストレスの原因となる職場環境の改善につなげることを目的とされた取り組みです。

実際に2015年12月以降にストレスチェックを行っている企業はどのくらいあるのでしょうか。

ストレスチェックの実施状況についてアンケートを取ったところこのような結果になりました。

Q：あなたの会社ではストレスチェックを何回実施しましたか？

• 4回以上：20.1%

• 3回：14.3%

• 2回：31.7%

• 1回：23.8%

• 実施していない：10.1%

アンケートへの回答企業の内、ストレスチェックの義務化以降に規定である年1回以上実施している企業は6割以上という結果となりました。

ストレスチェックは実施までに社内で運用方法を検討する必要があるなど、実施までの準備工数がかかりますが、中には4回以上実施している企業も2割以上あり、メンタルヘルス対策に関心を寄せていることが分かります。

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厚生労働省は、メンタルヘルス不調について、以下の通りに定義しています。

• メンタルヘルス不調

メンタルヘルス不調とは、「精神および行動の障害に分類される精神障害や自殺のみならず、ストレスや強い悩み、不安など、労働者の心身の健康、社会生活および生活の質に影響を与える可能性のある精神的および行動上の問題を幅広く含むものをいう。」と定義しています。

（引用）厚生労働省「職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」

厚生労働省が定義している通り、メンタルヘルスは単に精神疾患に限定されるものではなく、身体的な病とも関係しています。

ここではメンタルヘルスと関係の深い代表的な精神疾患について紹介します。

• 症状

うつ病の症状は、持続的な憂鬱感や絶望感、興味や喜びの喪失、自己否定感、疲労感、睡眠障害、食欲の変化、集中力や記憶力の低下、不安や焦燥感、身体的な不調などです。

これらの症状が日常生活に影響を与え、社会的、職業的機能の低下を引き起こします。

• 原因

うつ病の原因は多岐にわたりますが、生物学的、心理社会的要因が関与します。

生物学的要因には遺伝的素因や脳内の神経伝達物質の異常が含まれます。

心理社会的要因にはストレス、トラウマ、人間関係の問題、仕事や学業のプレッシャーなどがあげられます。

これらの要因が相互に作用し、うつ病を引き起こす可能性があります。

（参考）厚生労働省「うつ病とは」

• 症状

パニック障害・不安障害の症状には、突然の強い恐怖や不安、心拍数の上昇、呼吸困難、胸の痛みや圧迫感、めまいやふらつき、手や足のしびれ、震え、発汗、吐き気、消化器系の不快感、現実感の喪失、死の恐怖感などが含まれます。

これらの症状が突然発生し、数分から数十分間持続します。

• 原因

パニック障害・不安障害の原因は複合的で、遺伝的素因や生物学的要因、脳内の化学物質の不均衡が関わります。

ストレスやトラウマ、個人の性格特性も影響し、特定の状況や環境への恐怖や不安が発作を引き起こす可能性があります。

身体の反応が過剰になり、パニック発作が生じますが、個々の状況や人物によって異なるため、原因は複数の要素が相互に組み合わさっています。

（参考）厚生労働省「パニック障害：用語解説」

（参考）厚生労働省「不安症（不安障害）：用語解説」

• 症状

双極性障害は、気分の極端な変動が特徴で、うつ状態と躁状態が交互に現れます。

うつ状態では憂鬱、無気力、自殺念慮があり、躁状態では興奮、多弁、無謀な行動が見られます。睡眠障害、注意力散漫も一般的です。

• 原因

双極性障害の原因は遺伝的、生物学的、環境的要因の相互作用によるものであり、完全に解明されていません。

遺伝的要因や脳内の神経伝達物質のバランスの異常が関与し、生物学的要因として考えられています。

また、ストレスやトラウマ、薬物の使用などの環境的要因も影響を与える可能性がありますが、個人差があります。

（参考）厚生労働省「双極性障害（躁うつ病）：用語解説」

• 症状

適応障害の症状は、ストレスフルな状況に適切に対処できないことによって現れます。

不安、抑うつ、身体的な症状（頭痛、胃痛など）、集中力の低下、睡眠障害、社会的な問題、感情の不安定さなどが一般的です。

• 原因

適応障害の原因は、長期間にわたるストレスや圧力に適切に対処できないことによる心理的負荷です。

環境の変化、人間関係の問題、職場のストレス、生活の大きな変化などが原因となります。

（参考）厚生労働省「適応障害：用語解説」

• 症状

不眠症の症状は、入眠困難、深い眠りの欠如、夜中の目覚め、早朝の目覚め、睡眠中の頻繁な目覚めなどです。

これらの症状により、日中の疲労感や集中力低下などの影響が生じます。

• 原因

不眠症は、複数の原因によって引き起こされる可能性があります。

心理的な要因としては、ストレスや不安、抑うつが挙げられ、身体的な要因としては、疾患や痛み、薬物やアルコールの摂取が挙げられます。

また心身の健康状態や遺伝的な要因も影響を与えます。

（参考）厚生労働省「睡眠障害：用語解説」

• 症状

依存症の症状は、物質や行動への強迫的な渇望、使用量の増加、使用を制御できない衝動、使用による機能の障害、離脱症状（不安、イライラ、身体的不快感）、社会的・職業的影響、繰り返しの使用を避けるための努力の欠如などがあります。

• 原因

依存症の原因は多岐にわたり、遺伝的、生物学的、心理社会的、環境的な要因が関与します。

遺伝的要因や脳内の神経伝達物質のバランスの変化、精神的ストレスや環境の影響が依存症の発症に影響します。

個人差があり、治療ではそれぞれの状況や要因を考慮し、適切なアプローチを用いて総合的なサポートが必要です。

（参考）厚生労働省「アルコール依存症：用語解説」

（参考）厚生労働省「買い物依存症：用語解説」

（参考）厚生労働省「テクノ依存症：用語解説」

（参考）厚生労働省「ギャンブル依存症：用語解説」

メンタルヘルスについての関心は、ストレスチェックの義務化に代表されるように現代社会の大きな課題になりつつあります。

このような状況下で、実際にメンタルヘルス対策の取り組みを行っている企業は、どのくらいあるのでしょうか。

アンケート結果は、以下のようになりました。

Q：現在、あなたの会社でメンタルヘルス対策をしていますか？

• はい：77.8%

• いいえ：13.9%

• 分からない：8.3%

アンケート回答企業の内、メンタルヘルス対策を行っている企業は7割以上ということが明らかになりました。

回答結果からも、企業がメンタルヘルス対策に対して高い関心を持っていることが分かります。

一方で、「いいえ」や「分からない」と回答した企業を合わせると、約2割の企業がメンタルヘルス対策に対して積極的な取り組みをしていないことが分かりました。

また、メンタルヘルス対策に対する取り組みにはストレスチェックなどの実態調査だけでなく、調査結果に基づいた具体的な対策を検討・実施する必要があり、即時の実施が難しいことが分かりました。

企業は、どのような目的でメンタルヘルス対策を行うのでしょうか。

アンケートの結果から、特に多かった項目はこの2つです。

Q：あなたの企業でメンタルヘルス対策を行う目的はなんですか？

• エンゲージメントの向上と健康維持：22.3%

• 労働環境の改善：15.9%

どちらの項目も、従業員の健康と働きやすさを考慮した目標と言えます。

特に従業員エンゲージメントの向上は、従業員が仕事に満足し、意欲的に働くことを促進します。

メンタルヘルス対策はその一環であり、従業員の心の健康をサポートすることで、ストレスや不安を軽減し、エンゲージメントを向上させます。

心身の健康が保たれると、生産性や仕事への集中力が高まり、結果として組織全体のパフォーマンスが向上します。

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実際にメンタルヘルス対策を行う企業は、どのような方法で実施しているのでしょうか。

アンケートの結果から、特に多かった項目はこの2つです。

Q：あなたの企業ではどんなメンタルヘルス対策を行っていますか？

• ストレスチェックなどの調査：53.6%

• 産業医との連携：33.0%

多くの企業が、従業員のメンタルヘルスケアに取り組んでおり、53.6%の企業が「ストレスチェックなどの調査」を実施し、33.0%が「産業医との連携」を行っています。

これにより、企業はまず実態を把握し、従業員が専門知識のある人へ相談できる窓口を設け、適切なケアを受けられる環境を整備していることが分かりました。

また一部の企業では、従業員支援プログラム（EAP）の整備をしており、従業員は社内の人に知られることなく社外の専門家に悩みを相談できる環境が用意されていることが分かりました。

メンタルヘルス対策を導入する際に、どのようなことが課題になるのでしょうか。

実際に導入している企業からあげられた課題の中で、特に多かった項目は以下の3つになりました。

Q：あなたの会社がメンタルヘルスケアを実施する上で課題視しているものはなんですか？

• 効果が出ているか分からない：35.4%

• 取り組み方が分からない：14.3%

• 専門的な知識がない：14.3%

アンケートの結果から、メンタルヘルス対策の効果が計測できていないと感じている企業が多いことが分かりました。

これは、メンタルヘルス対策がすぐに効果が現れるものではなく、改善には時間がかかり、加えてその計測方法も確立されていないため、難しいと感じていると言えます。

また、メンタルヘルス対策を実施しようとしても、社内に専門的な知識を持つ人材がおらず、取り組み方が分からないケースも多くあることが分かりました。

このような結果から、メンタルヘルス対策は準備が必要であり、計画的な導入が重要であることがわかります。

アンケートにもあったようにメンタルヘルス対策は進め方が大切です。

厚生労働省が2006年に策定した「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、メンタルヘルス対策の実施手順について以下の段階に分け解説されています。

メンタルヘルス対策の具体的な進め方

1. 教育研修と情報提供
2. 職場環境の把握と改善
3. メンタルヘルス不調への気づきと対応
4. 職場復帰時の支援

労働者、管理監督者、事業場内産業保健スタッフなどに対し、それぞれの職務に応じた教育研修・情報提供を実施してください。なお、事業場内に教育研修担当者を計画的に養成することも有効です。

労働者の心の健康には以下のとおり様々な要因が影響を与えることから、日常の職場管理や労働者からの意見聴取の結果、ストレスチェック制度を活用し、職場環境等を評価して問題点を把握するとともに、その改善を図ってください。

メンタルヘルスケアにおいては、ストレス要因の除去又は軽減などの予防策が重要ですが、万一、メンタルヘルス不調に陥る労働者が発生した場合には、早期発見と適切な対応を図ることが必要です。このため、「労働者による自発的な相談とセルフチェック」「管理監督者、事業場内産業保健スタッフ等による相談対応」「　労働者の家族による気付きや支援」に関する体制を整備してください。その際、労働者の個人情報の保護に十分留意しましょう。 

メンタルヘルス不調により休業した労働者が円滑に職場復帰し、就業を継続できるようにするため、衛生委員会等において調査審議し、職場復帰支援プログラムを策定するとともに、実施に関する体制整備やプログラムの組織的かつ継続的な実施により、労働者に対する支援を実施しましょう。 

（参考）厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」

厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」からも分かる通り、企業におけるメンタルヘルス対策は、段階的なアプローチが重要です。

まず、従業員への教育研修や情報提供を通じて、メンタルヘルスに関する知識を普及させます。

次に、職場環境を評価し改善することで、ストレスや不安の原因を減らします。

そして、従業員がメンタルヘルスの問題に直面した際には、適切なサポートや対応策を提供します。

さらに、休職者への復職支援など、職場復帰を円滑にする取り組みも欠かせません。

メンタルヘルス対策は単発的なものではなく、定期的かつ持続的に行う必要があります。

定期的な評価や改善点のフィードバックを通じて、組織全体がメンタルヘルスに対する意識を高め、効果的な対策を継続的に展開していくことが重要です。

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メンタルヘルスの理解と対策の重要性について詳しく解説しました。

メンタルヘルスは身体の健康と同じくらい大切で、適切な対策が必要です。

誰もが時折ストレスや不安を感じることがありますが、それが長期間続くと深刻な問題につながることがあるため、職場や企業全体でメンタルヘルスへの正しい理解と対策が求められています。

また、50名以上の企業で義務化されたストレスチェックを、効果的なものにするためには、実施する目的や結果の活用方法、従業員のプライバシーの保護などについて、丁寧に説明を行うことが重要です。

ストレスチェックが本来の意味で活用されるためにも、従業員が正直に設問に回答できる環境を整えることが大切といえるでしょう。

「HRBrain ストレスチェック」は、厚生労働省推奨の「57問の質問」に回答することで「ストレスチェック」を「実施」「管理・分析」「報告書の作成」までを簡単シンプルに行うことができます。

「HRBrain ストレスチェック」でできること

• 厚生労働省推奨の57問に対応

• 組織のストレス状態の把握

• 個人の結果をレーダーチャートで把握

• 報告書の電子申請対応

「HRBrain ストレスチェック」の特徴

• 進捗管理から面談受診の推奨などを効率化

• 報告書の作成をカンタンに電子申請にも対応

• 回答はスマホにも対応いつでもどこでも実施が可能

本記事の「メンタルヘルス」に関するアンケート調査概要

• 対象：従業員数100名以上の企業の経営層・役職クラス

• 期間：2024年4月9日

• 回答人数：500名