離職の原因TOP3！特に気をつけたい若者・新卒の離職理由も詳しく解説

中途社員、若者や新卒が退職する理由3つをランキング形式でご紹介。また人間関係や労働環境といった離職理由・原因への対策や、どのようにコミュニケーションを取れば良いかも詳しく解説しているのでぜひ参考にしてください。

離職者がなぜ離職を決めたのか、その原因を押さえておきましょう。

リクルートホールディングスのリクナビNEXT「転職理由と退職理由の本音ランキングBest10」の調査結果をもとに、離職原因をランキング形式で紹介します。

もっとも多い離職理由は、上司・経営者との人間関係でした。仕事の進め方が合わない、理不尽な理由で怒られるという声もあります。上司や経営者は、自分より目上の人なため、不満があっても伝えにくく、ストレスがたまり離職となるケースがあるようです。

働く環境や条件に不満をもつケースです。残業時間が異常に長い、サービス出勤を強いられるという声もあります。入社してみたら入社前に話をしていた雇用条件と異なった、業務に集中できない労働環境にギャップを感じ、心身の健康や将来性の不安から離職となるケースです。

社内の人間関係がうまくいかず、離職するケースです。「悩みがあっても相談しにくい」「上司からのプレッシャーがキツイ」「部下のマネジメントに悩む」など、コミュニケーションがうまくいかず悩む人も珍しくないでしょう。悪い人間関係の中で過ごすと、ストレスの要因になり仕事のパフォーマンスも低下すると考えられます。

新卒や20代などの若手社員の早期離職も大きな問題です。BizHitsの「新卒1年目の転職理由ランキング」の調査結果をもとに、若手社員の離職率とその理由をご紹介します。 

若手社員のもっとも多い離職理由は、人間関係が悪い事です。人間関係とは、上司や同僚といった社内の人間以外にクライアントも含みます。セクハラやパワハラのような問題を始め、コミュニケーションがうまく取れない、職場に馴染めないという理由で離職に繋がるケースもあります。特定の人が原因であれば、別部署に異動させるのも解決の1つです。

次いで多いのが、労働時間が多過ぎることへの不満です。とくに最近では「仕事も大事だけど、プライベートの時間もしっかり取りたい」「オンオフのメリハリをつけたい」というワークライフバランスを重視する若手社員が増えています。入社前に想定される労働時間や休日を伝えるか、労働環境の見直しをすると良いでしょう。

「入社前に思っていた仕事と違う」という理由で離職する人も珍しくありません。特に若手はキャリアが浅いため、自分のやりたい事や適性が分からず悩む社員も多いものです。どうしても合わなければ、社内インターン制度やジョブローテーションのように部署異動をして他の職種にチャレンジさせるのも良いでしょう。 

▼「早期離職」についてさらに詳しく
早期離職の理由と問題とは？離職の原因と中途採用の定着率を上げる方法

現在の管理職世代と、いまの若手社員世代では、労働環境がどう変わっているのでしょうか？労働環境の変化を糸口に、新卒や若手の離職の理由と対策を解説します。

いまや若手社員は「デジタルネイティブ」と呼ばれ、生まれた時からインターネットやSNSに囲まれて生活しています。そのため、インターネットを活用した情報収集が得意と言われています。

スマホ1台あれば業界研究から会社の口コミや評判、労働環境まであっという間に情報が手に入りますよね。SNSを活用すれば、友達間で「あの会社の残業時間は○○だった」「あっちの会社の給料は△△」と気軽に情報交換ができるようになりました。

いまの若手社員は昔と比べ、ほかの会社と自分の会社を比較をしやすくなったと言えるでしょう。 

仕事の向き合い方や考え方も変化しています。ひと昔前の日本では、女性は家庭を守り、男性は「企業戦士」「猛烈社員」と呼ばれるように、仕事に人生を捧げる男性社員が多くいました。頑張った分だけの残業代や給料をもらえるし、マイホームを建て、妻と子どもを養える。さらに老後には退職金や年金をもらえるので、会社や国に貢献すれば安定した生活ができたと言われています。

しかし今の若手社員の世代は、まったくの逆になりつつあります。共働き世帯が一般的になり。安定だと言われる大企業でも、リストラや早期退職制度で管理職者の離職をすすめる企業も話題になりました。

仕事や残業をしても得られる昇給はごく僅か。正規雇用でも退職金の支給なしの企業は約20%(*1)と珍しくありません。さらに将来若者が得られる年金が少なくなると言われています。つまり安定だと言われる考え方が通用しなくなってきたのです。そのため若手社員たちは「自分のキャリアは自分で作りたい」という考え方が根付いてきたのです。

※*1参考：厚生労働省「平成30年就労条件総合調査　結果の概況」

 転職が身近になった理由の1つに、転職サービスの発展も見過ごせません。

転職サービスと一口に言っても、転職サイトや人材紹介、合同説明会などその方法は多岐に渡ります。例えばスマホ1台あれば転職サイトに登録し、北海道から沖縄まで無数の求人票を閲覧できます。さらに自分のWEB履歴書を見た企業から応募のスカウトが舞い込んできます。このようにスマホ1台あればいつでもどこでも、手軽に転職活動ができる時代です。

かつては「入社した会社で定年まで勤め上げる」「転職はネガティブなイメージ」という考え方がありましたが、いまの若手社員世代では、転職はまったく珍しくありません。

転職サービスのテレビCMや広告では「転職でキャリアアップを」「自分らしい働き方を」という効果もあり、転職＝ポジティブなイメージに変化しているのです。

中途社員から若手社員までの離職を防止するために、人事としてのアプローチ方法を退職理由別でご紹介します。

上司や部下、同僚やクライアントなどの人間関係が問題なら、物理的な距離を取る事が一番です。例えば、関係が悪い人間同士が一緒にならないよう別の部署や支店に異動させる、クライアントにつく担当者を変更させるなどが挙げられます。逆に上司や部下とのコミュニケーション不足に悩むなら、定期的な1on1ミーティングを斡旋すると良いでしょう。

1on1ミーティングの実施方法について、詳しく学びたい方のために「1on1ミーティング入門書」をご用意しました。ぜひ活用してください。

今後のキャリアアップに悩む背景として、評価制度や教育体制が整っていない事が考えられます。社員は「自分の仕事がキチンと評価されているのか」「この職場にいてスキルやキャリアアップができるのか」と不安をもってしまいます。明確な評価制度があると仕事への目標や納得感が生まれるでしょう。

人事評価制度の構築方法やポイントについて、さらに詳しく知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

関連記事：人事評価制度のつくり方 事前に把握しておきたいポイント

労働時間や休日、給与・ボーナスなどを理由に不満をもつ社員がいれば、まず他社の労働条件をリサーチしてみましょう。ライバル会社の雇用条件は、インターネットを活用すればどこでも確認できますよね。社員側の気持ちとしては「同じ業種職種なのに、他のライバル会社の方が給与○○万円も高い」「休日数が違う」と不満をもってしまうでしょう。ライバル会社の労働条件や転職市場を比較し、自社の労働条件と仕事内容は適性かどうかを見直すと良いですね。

社員の離職原因と理由、対策方法をご紹介しました。離職を防止し、社員の定着率を向上させるためには、社員の不満をいち早く察知し対策することが大切です。

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