モラールサーベイとは？メリットと活用方法を解説

モラールサーベイは従業員が、組織として目的を達成しようとする意欲や態度を測定するために実施される調査で、経営目標達成に必須である「従業員のパフォーマンス」を向上させるために、どのような要素が影響するかを知ることができます。

この記事では、モラールサーベイのメリット、活用方法や活用の注意点、エンゲージメントサーベイなどの他のサーベイとの違いについて解説します。

サーベイの3つの壁を突破する方法

モラールサーベイは、年に1回〜数カ月に1度、従業員のモラールを測定するために実施されます。

モラールとは、フランス語で「士気」「意欲」と訳され、組織として目的を達成しようとする意欲、態度を意味します。

経営目標達成には、従業員のパフォーマンス向上が必須です。

モラールサーベイは、従業員のパフォーマンスに、どのような要素が影響しているのか、事実情報を集めるために使用されます。

モラールサーベイは、第二次世界大戦時に、アメリカで軍隊の「士気高揚」を目的に作り出され、戦後、産業界に普及しました。

日本では、1955年に社団法人日本労務研究会が、従業員のパフォーマンス向上に影響する要素を明らかにするため考案した「NRK方式」が始まりで、現在では多くの企業に普及しています。

（参考）社員意識調査・従業員意識調査（モラールサーベイ）～日本労務研究会（ＮＲＫ）

モラールサーベイと調査方法が似ているものに、「従業員サーベイ」など他のサーベイや「従業員満足度調査」があります。

それぞれの用途を比較することで、モラルサーベイとの違いを確認してみましょう。

従業員サーベイの調査頻度は、モラールサーベイと同様に、年に1回〜数カ月に1度実施されます。

従業員サーベイは、社内の人事制度や就業規則を改定する際、「人事が仮説として立てた課題を検証する」ための事実情報を収集するのが用途です。

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従業員サーベイとは？メリット・デメリットと実施時の注意点を解説

組織サーベイの調査頻度は、モラールサーベイと同様に、年に1回〜数カ月に1度実施されます。

組織サーベイは、経営目標達成のため、「各組織のチームマネジメントが機能しているか」の事実情報を収集するのが用途です。

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組織サーベイとは？目的や従業員満足度調査・社内アンケートとの違いを解説

パルスサーベイの調査頻度は、1〜5分程度で回答できる簡単な質問を、毎日、週1回、月1回と定期的に実施します。

パルスサーベイは、従業員満足度向上の施策を実施するために、「リアルタイムで社員の意識や状態を把握する」のが用途です。

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パルスサーベイとは？意味や目的と質問項目を解説

エンゲージメントサーベイの調査頻度は、モラールサーベイと同様に、年に1回〜数カ月に1度実施されます。

エンゲージメントサーベイは、「従業員の仕事に対するモチベーションを向上させる」ために、現状を把握するのが用途です。

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エンゲージメントサーベイとは？質問項目や実施する目的と必要性

従業員満足度調査（アンケート）の調査頻度は、モラールサーベイと同様に、年に1回〜数カ月に1度実施されます。

従業員満足度調査（アンケート）は、職場環境の改善や、福利厚生の施策検討のために、「従業員の満足度を把握する」用途があります。 

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各サーベイとの比較を踏まえると、モラールサーベイは、「経営目標達成を目指し、従業員のパフォーマンスを向上させることに特化した調査」であると言えます。

モラールは、組織として「目的を達成しようとする意欲や態度」のことです。

モラールの向上は、従業員のパフォーマンス向上に、ひいては組織力の強化につながり、経営目標の達成に近づきます。

組織力の強化に着眼して、モラールサーベイの必要性について確認してみましょう。

モラールサーベイが必要な理由

• 従業員に経営への参画意識を持たせる

• 最適な人材配置と役職登用を実現できる

• 組織の問題点を把握できる

モラールサーベイを実施することで、会社の経営や組織運営に、従業員の声を反映する姿勢を社内に示すことができます。

そして、従業員の経営や組織運営に参画する意識が高まり、組織力の強化につながります。

モラールサーベイを実施することで、職場での働きがいや、経営や組織運営に対する従業員の思いを確認できます。

モラールサーベイの実施結果に基づき、従業員の適性に合った組織への配置や役職への登用が可能になり、企業全体の組織力強化につながります。

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「最適配置」実現のキーポイント

モラールサーベイを実施することで、企業の組織運営に対しての、社員の満足度や問題意識を把握することができます。

企業は、把握した問題点を踏まえ、定期的な組織改編を実施することが可能になります。

モラールサーベイを実施する際、従業員は、プライバシーが保護されているかを気にします。

プライバシーの保護を疎かにしたまま、調査を実施すると、従業員の本音を引き出せず、パフォーマンス向上につながる情報を得ることができません。

「プライバシー保護の観点」から、モラールサーベイ実施の注意点について確認してみましょう。

モラールサーベイ実施の注意点

• 実施方法を検討する

• 情報の運用と管理方法を検討する

• 従業員に事前に説明する

プライバシー保護のため、回答を「匿名方式」にしたり、回答内容が社内の誰にも知られないよう、「外部機関のサーベイ」を利用すること等が考えられます。

サーベイを社内で実施する場合、サーベイの運用と管理方法を事前に検討することが必要です。

例えば、従業員の回答の閲覧者を限定したり、そもそも誰が回答したかが分からないよう、サーベイの回答内容や回収方法を工夫することが考えられます。

従業員の本音を引き出すためには、従業員が安心して回答できる環境を事前に整備する必要があります。

その為にも、サーベイ実施前の説明は重要です。

従業員に対し、サーベイ実施の目的と合わせて、事前に検討したサーベイの実施方式や情報の運用と管理方法を入念に説明するようにしましょう。

モラールサーベイの特徴として「メリット」について確認してみましょう。

モラールサーベイのメリット

• 企業の業績向上に貢献する

• 従業員の定着率向上につながる

モラールサーベイを活用することで、従業員のパフォーマンスが向上し、組織力が向上し、結果的に、企業業績に好影響を与えます。

モラールサーベイを活用することで、経営や組織の課題が可視化されます。

可視化された課題に、企業として取り組むことで、従業員の不満が解消され、定着率向上につながることが期待されます。

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モラールサーベイの特徴として「デメリット」について確認してみましょう。

モラールサーベイのデメリット

• 実施にコストがかかる

• 従業員の不満が増大する恐れがある

サーベイの運用を担当する従業員の工数や、回答者が回答に要する工数分の人件費の他、外部機関を活用する場合は、委託費用も発生します。

コストに見合う成果を得るためには、目的を明確にしたうえでサーベイを実施する必要があります。

モラールサーベイの実施によって、企業の経営や組織の課題が明確になっても、その課題に対して有効な手を打たないと、従業員の不満が増大します。

従業員の不満が増大すると、パフォーマンスの低下、離職率の増大につながってしまいます。

モラールサーベイ実施の際は、経営や組織の課題に対して、企業として本気で取り組む覚悟を持つことが求められます。

モラールサーベイの実施を、従業員のパフォーマンス向上につなげるためにすべき、モラールサーベイの活用のポイントについて確認してみましょう。

モラールサーベイ活用のポイント

• 従業員が本気で回答するために「目的」を明確にする

• 本音を引き出すために「プライバシー保護」に留意する

• 変化を知るために「継続して実施」する

モラールサーベイの実施の目的を言語化し、事前に従業員に説明することで、従業員が本気で回答に向き合う姿勢を作り出すことができます。

例えば、企業内でチャレンジ風土を醸成するために、今までより高い経営目標を設定したとします。

これについて、従業員の思いを確認したいと社内に明言した上でサーベイを実施すると、従業員から本音や本気の回答を集めることができます。

また、サーベイの結果を分析することによって、経営や組織の課題を明確にし、課題に対して施策を実行することで、従業員のパフォーマンス向上につなげることが望めます。

サーベイを通して、従業員から本音を引き出すためにも、回答は匿名方式にした方が良いでしょう。

また、サーベイの回答内容や回収方法を事前に検討し、従業員に示すことで、安心して回答してもらう環境を整備することが、重要です。

モラールサーベイは継続して、最低でも1年に1回実施し、結果を分析する必要があります。

単発や不定期に実施すると、経営や組織の課題の取り組み状況に対して、従業員の思いの変化を捉えることができません。

従業員の思いの変化を捉え、パフォーマンス向上につなげるためにも、改善意識を絶やさず持って、実施を継続することが重要です。

モラールサーベイのツールとして代表的なものに、社団法人日本労務研究会が開発した「NRK方式モラールサーベイ」と「厚生労働省方式モラールサーベイ」の、2種類のサーベイツールがあります。

それぞれのツールの特徴について、目的、対象企業、内容、コスト等の観点から確認してみましょう。

「NRK方式モラールサーベイ」は、社団法人日本労務研究会が、1955年に開発した日本最古のモラールサーベイ手法です。

• 目的

企業の状況に応じて組織の中で従業員が働く意欲の要因を分析するため

• 対象企業

従業員300人以上の企業

• 内容

①労働条件、②人間関係、③管理、④行動、⑤自我の５つの分野、合計95問の標準質問項目で構成

追加質問、自由回答欄等、企業に応じたカスタマイズが可能

• コスト

50万円～800万円（従業員300人～10,000人）

• 実施方式

匿名方式（ウェブまたはマークシート）

（参考）モラールサーベイ（NRK方式）について～日本労務研究会（ＮＲＫ）

「厚生労働省方式モラールサーベイ」は、社団法人日本労務研究会が、NRK方式から2年後の1957年に開発したモラールサーベイの手法です。

• 目的

従業員の会社や所属組織、自分の仕事に対する意識を分析し、企業全体の意識レベルを世間水準と比較するため

• 対象企業

従業員数300人未満の企業

• 内容

サービス業とそれ以外の業種によって構成が異なる

• サービス業

①経営への信頼、②上司への信頼、③顧客満足、④労働条件、⑤職場生活満足の5つの分野、合計40問の標準質問項目で構成

• サービス業以外の業種

①経営方針、②組織命令系統、③コミュニケーション、④労働条件、⑤仕事のやりがいの5つの分野、合計39問の標準質問項目で構成

• コスト

ウェブの場合、16万円～41万円（従業員数50人～300人）

• 実施方式

匿名方式（ウェブまたはマークシート）

（参考）厚生労働省方式・社員意識調査（NRCS）～日本労務研究会（ＮＲＫ）

（参考）社員意識調査・従業員意識調査（モラールサーベイ）～日本労務研究会（ＮＲＫ）

モラールサーベイを従業員のパフォーマンス向上、組織力の強化に活用している企業の事例について確認してみましょう。

イオン株式会社では、従業員の働きがい、働きやすい職場環境実現のため、傘下のグループ企業に対し、毎年独自の「グループモラールサーベイ」を実施しています。

奇数年度と偶数年度で目的、実施内容が異なっています。

奇数年度は、各社がグループの中での自社の位置づけ、強みと弱みを把握するため、グループ共通のサーベイを実施しています。

偶数年度は、課題となっている項目に対して、原因を深堀するため、各組織独自のサーベイを実施しています。

実施されたサーベイの結果や改善策は、社内で共有され、全社一丸となって組織力強化の取り組みが行われています。

イオン株式会社

トヨタ自動車株式会社では、トヨタ自動車株式会社では、職場マネジメントの質の向上を目的として開発されたMASTというトヨタグループ独自のサーベイを毎年、実施しています。

MASTは「Management-quality AdvancementSystem developed by Toyota-group」の略です。

経営や組織のマネジメントが、従業員のパフォーマンスに及ぼす影響を把握し、マネジャー育成の研修や職場マネジメントの改善活動につなげています。

これらの改善策によって、管理職層を中心に従業員のパフォーマンス向上、組織力強化を図っています。

トヨタ自動車株式会社

モラールサーベイは、年に1回〜数カ月に1度、従業員のモラールを測定するために実施される調査です。

モラールは、組織として目的を達成しようとする意欲や態度のことです。

モラールの向上は、従業員のパフォーマンス向上と、組織力の強化につながり、結果的に、経営目標の達成に近づきます。

従業員のパフォーマンス向上につながる事実情報を集めるために、モラールサーベイは有効な調査方法といえるでしょう。

サーベイをただ実施しただけでなく「有効活用」する方法について確認してみましょう。

脱やりっぱなしサーベイの3つの壁を突破する方法

改善につながる「組織診断サーベイ」

「HRBrain 組織診断サーベイ」では、組織全体の状態の可視化はもちろん、従業員ひとりひとりにフォーカスした分析が可能な組織診断サーベイです。

また、改善施策に直結した独自の設問設計によって、改善アクションを明確に、従業員エンゲージメントの向上を実現します。

• 高いカスタマイズ性で自社にあった運用を実現

設問内容、配信対象やスケジュールなど、柔軟なカスタマイズが可能

• 課題の優先順位付けから具体的な改善アクションへの接続まで

部署、年齢、役職、性別、評価データなど豊富な分析軸を活用し組織ごとの根本課題を特定できます

• 人的資本の情報開示にも対応したデータの収集から活用

エンゲージメント状態の定量化を実現し、人的資本の情報開示に必要な人材データの収集が可能