【基礎編】従業員サーベイとは？メリット・デメリットと実施時の注意点を解説

従業員サーベイとは、従業員や組織のニーズ・コンディションを調べて、人事制度や就業規則の改定をはじめ様々な人事施策・人事戦略に活かすための調査です。ここでは従業員満足度調査との違いや、従業員サーベイのメリット・デメリット、注意点について解説します。

最近、従業員サーベイを実施する企業が増えてきました。では、そもそも従業員サーベイとは何でしょうか？

従業員サーベイとは？

人事制度や就業規則を改定する際、人事が仮説として立てた課題を検証しておく必要があります。その際の必要な事実情報を集めるために使用します。なお、HR大学では、他のサーベイと区別するためにこのような定義を用いますが、一般的には「従業員に関する包括的な調査」という意味合いで、人事部が主体となって行う調査の総称として使われることもあります。

従業員満足度調査との違い

従業員サーベイと従業員満足度調査、この2つは、全く異なるものではありません。組織サーベイで行う調査目的や項目の1つに従業員満足度調査が含まれている、と考えるのが分かりやすいでしょう。従業員満足度調査は、その名の通り、従業員の「満足度」をテーマにして調査をします。一方、従業員サーベイは調査の範囲や幅が広くなります。例えば、従業員サーベイであれば、導入した人事制度の効果を定量的に測り、かつ、改善に向けた意見を得る、という目的で実施することができるのです。

従業員サーベイで明らかになる課題

従業員サーベイにより、今まで見えなかった課題が見えてきます。例えば、従業員が欲しい福利厚生サービスと会社が用意している福利厚生サービスが一致していない、一般職と管理職では人事評価制度への理解度に差がある、といったことが挙げられます。人事にとって良かれと思った施策が受け入れられていなかったり、階層や職種別に発生する不満など、様々な切り口で課題が浮き彫りになります。

従業員サーベイが重視される理由

従業員サーベイが重視される理由は大きく2つあります。

• IT化により調査をしやすくなった

従来から人事部では、従業員の声を施策に取り入れようという意思は持っていても、調査そのものの負担が大きく、簡単に実施できませんでした。IT化が進み、人事もサーベイに取り組みやすくなりました。

• 結果が数値化され、重点課題を明確にしやすい

大勢の従業員に対して一度に調査するため、結果が数値化でき、かつ、信頼性も高くなります。このような結果であれば、重点課題を見つけやすく、また、経営陣からの理解も得やすくなるでしょう。

サーベイ実施時には「誰が」「何の目的で」「何を知りたいか」を明確にすることが一番大切です。それを踏まえたうえで以下サーベイをHR大学では定義しています。

モラールサーベイ

経営目標達成に必要な社員のフォーマンス向上のためにどのような要素が影響しているか、事実情報を集めるために使用します。
さらに詳しく知りたい方は「【基礎編 】モラールサーベイとは？メリット、活用方法を解説」をご覧ください。

組織サーベイ

経営目標達成のため、各組織のチームマネジメントが機能しているか、事実情報を集めるために使用します。
さらに詳しく知りたい方は「【基礎編】組織サーベイとは？目的や従業員満足度調査・社内アンケートとの違いを解説」をご覧ください。

パルスサーベイ

パルスサーベイとは、従業員に対して簡易的な質問を短期間に繰り返し実施する意識調査方法の1つです。
さらに詳しく知りたい方は「【事例あり】パルスサーベイとは？目的から実施・活用のポイントまで」をご覧ください。

エンゲージメントサーベイ

会社と従業員との関係性を調べ、働き甲斐のある会社作りに役立てるために使用します。

さらに詳しく知りたい方は「エンゲージメントサーベイとは？質問項目や実施する目的と必要性」をご覧ください。

▼「サーベイ」についてさらに詳しく
組織サーベイとは？目的や従業員満足度調査・社内アンケートとの違いを解説

企業が従業員サーベイを行う目的を3つにまとめてみました。

従業員のリアルな声を聴く

人事が従業員のために様々な施策を考えても、それが本当に従業員のニーズに合っていなければ意味がありません。従業員サーベイによって従業員のリアルな声を聴くことは、適切な人事施策を考えていく上でも重要です。

あいまいな情報を具体化・数値化する

人事は経理や会計のような業務と違い、数字で表現しにくい仕事が多く、情報があいまいになりがちです。それゆえ、課題が具体化しにくい、客観的な判断がしにくい、といった問題が生じやすいものです。このような人事業務の特性から、従業員サーベイでは、人事に関する課題を具体化・数値化することは、サーベイ実施の重要な目的になります。

人事戦略に活用する

従業員サーベイの結果、課題が明確化されたところで、そのままにしてしまっては意味がありません。従業員サーベイは、実施そのものに意味があるのではなく、人事戦略に活かすことができて、最終目的が達成できるのです。

ビジネスで活用する以上、メリット・デメリットを把握しておく必要があります。ここでは、従業員サーベイのメリット・デメリットをまとめました

従業員サーベイのメリット

メリットは従業員のニーズを数値で捉えることができる点です。近年は人材の流動化が進んでおり、従業員のニーズを的確に捉えることは人材流出の防止策として重要です。また、ビジネス環境の変化が大きい中、組織のあり方も変化しています。従業員サーベイは、あるべき組織の姿を見出すための重要なツールとなり得るでしょう。

従業員サーベイのデメリット

サーベイの実施の仕方や活用方法が不適切な場合、従業員の不信・不満につながることがデメリットといえます。例えば、結果を完全非公開にする、社内の改善に繋げた様子が分からない、といった場合、従業員側も誠実に回答する気持ちや回答するための時間を使う気持ちを失います。こういった状況は、結果的に信頼性の低い調査に繋がります。

主催者である人事部門は従業員に対して謙虚かつ誠実な姿勢でサーベイに取り組みましょう。

従業員サーベイとは何か、メリット・デメリットもはっきりしてきました。次は、いよいよ実施です。どんなことに注意が必要なのでしょうか。

経営メンバーの合意を得る

従業員に行うアンケートだから経営メンバーの合意なんて大げさな、と思うかもしれません。しかし、従業員サーベイは実施すること自体が目的ではありません。正しい経営戦略・人事戦略を検討・実施する上で必要な情報を得ることが目的です。経営メンバーの合意なきサーベイではその後の戦略に活かしづらくなりますから、必ず、経営メンバーの理解・合意を得ておきましょう。

従業員の理解を得る

従業員サーベイは、日頃はなかなか発言できない会社の問題や不満を伝える機会になるのですが、その回答が自分の人事評価や今後のキャリアに影響が出るのではないか、と心配する従業員は多いものです。従業員が率直な回答ができない従業員サーベイは最も避けるべき事態です。まず、従業員に対して、実施目的を丁寧に説明した上で、従業員の抱く不安を払拭しておく必要があります。正しい理解を得た状態で調査を進めましょう。

社内の各種サーベイの乱立を防ぐ

近年、インターネットを使ったサーベイツールが増え、簡単にアンケート調査ができるようになりました。そこで新たに出てきた問題が社内のアンケートの乱立です。アンケートの多さが原因で、従業員から業務に支障が出るなどの不満が起きないような気配りが必要です。大企業になるほどこのような問題が起こりやすい傾向にあります。事前に他部署と連携して、従業員サーベイ実施のタイミングを見計らう、内容によっては他部署と協力してアンケートを行うなど、従業員の負担増を避ける工夫をしましょう。

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ITの進化により、従業員サーベイが近年、注目されるようになりました。良い調査にするためには、常に調査目的を明確にしておきましょう。

また、従業員サーベイの結果は人事データと併せて分析することで、より確かな人事戦略の作成に役立てることができます。

そうした従業員データを取得し、より良い人材配置や人材育成、エンゲージメントの向上を可能にする国内初の組織診断サーベイ「EX Intelligence」についてご紹介します。

従業員体験を向上させる「EX Intelligence」とは

人事・経営・現場のすべての方が活用でき、改善につながる組織診断サーベイです。従業員エクスペリエンス（EX）・エンゲージメントを可視化し、課題の優先順位づけから改善アクションのご提案をいたします。
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※2022年11月時点。東京証券取引所への上場であり、市場区分を問わない

EX Intelligenceの特徴

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• 従業員が感じる「期待」と「実感」のギャップを計測。組織課題を定量的に把握し、優先順位づけが可能
• 人的資本の情報開示に必要な人材データの収集・エンゲージメント状態の定量化を実現
  *事例：凸版印刷　サステナビリティレポート2022へ掲載
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戦略的人事を実現する「HRBrain」とは

組織サーベイを最大限に活用するためには、調査結果と従業員データをシームレスに突合させながら、実際の人事施策に落とし込んでいく必要があります。

従業員データを一元管理するクラウドサービスには、例えばタレントマネジメントシステムのHRBrainがあります。

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