従業員体験とは？事例とともに徹底解説！
従業員体験とは？
顧客体験（CX）という言葉を聞いたことがあっても、従業員体験（EX）という言葉を耳にするのは初めてという方も多いかもしれません。
従業員エクスペリエンスとも言われる、従業員体験（EX）とはどのような概念なのでしょうか。
従業員体験について、簡単に説明した資料がこちらです。
「従業員体験について、かんたんに知りたい」「従業員体験はなぜ注目されているの？」などの疑問が簡単に理解できます。
従業員体験とEmployee Experience
従業員体験とは、企業が従業員の働く環境を整えることで、離職防止や組織の生産性向上につなげる取り組みを意味します。
もともとは英語でEmployee Experienceという単語で表現されます。日本語では最近、エンプロイーエクスペリエンスというカタカナ表記をされることも多いでしょう。
従業員体験が、従来の職場環境改善と異なる点は、従業員が感じる働く幸福感ややりがい、職場への満足度を重視していることです。
また、従業員が職場で感じる体験を「会社が従業員に提供する価値」として捉えている点も特徴です。
従業員体験が注目される背景
従業員体験は主に海外で取り組まれてきました。しかし最近では日本でも取り組む企業が増えてきています。
では、なぜいま従業員体験が注目されているのでしょうか。
終身雇用制の終焉
日本では2019年に経団連が「終身雇用制を続けるのは難しい」との発言を発表したことで、終身雇用制が実質的に終焉を迎えました。そのため、1社で定年まで働くという働き方が当たり前ではなくなりました。
同時に転職市場も活性化し、人材の流動性も高まってきています。そのため、働く個人が会社や働く場を自由に選べるようになってきているのです。
また、最近では転職口コミサイトも発達してきました。従業員にとってメリットのない会社は口コミで悪い評価がつくため、企業は優秀な人材が入社してこないというリスクを抱えることになりました。
そこで企業はより優秀な人材を獲得するために、従業員体験を重視するようになってきているのです。
テレワークの普及
もう一つの大きな理由がテレワークの普及です。2019年に発生した新型コロナウィルスの影響により、大企業を中心にテレワークが普及しました。
物理的な場所である会社に行って働くことが当たり前ではなくなり、自宅で柔軟性の高い働き方ができるようになりました。
これまで企業は会社での働きやすさを重視してきたため、福利厚生として社内に社員食堂やカフェを併設するなどの取り組みをしてきました。
しかしテレワーク環境では、こうした物理的な働きやすさの向上は難しいため、より会社が従業員に提供する「働きやすさ」が重視されています。
従業員体験の考え方に基づけば、たとえテレワーク環境であっても「会社が従業員に対して何を提供すればパフォーマンスがあがるのか？」という観点で議論ができます。
そのため、コロナ禍をきっかけに従業員体験に取り組む企業が増えているのです。
テレワークのなかで従業員体験を改善する方法を検討している場合は、こちらの記事がおすすめです。
テレワークの問題点とその解決策。問題を解決した企業事例を紹介
価値観の多様化
日本では2010年代のダイバーシティの取り組みや働き方改革により、より多様な価値観が認められるようになってきました。
これまでの日本企業では、同じ価値観や考え方に基づいて組織運営がなされてきましたが、個人が多様化する中、多様な価値観を受け入れなければ離職につながるケースも出てきました。
また、かつての時代は高い給料をもらって、出世できればよし、とされてきましたが、個人の価値観が多様化する中で、従業員がより働きがいや仕事への満足度を求めるようになりました。
こうした価値観の多様化に対応するべく、企業は従業員体験を重視するようになったのです。
従業員体験に関連する研究
近年では、経営学や心理学の分野を中心に、従業員体験に関連する研究分野も活気づいています。
・Well-being
最近、海外をはじめ日本でも注目を浴び始めているのがウェルビーイング（Well-being）です。
ウェルビーイングとは、ポジティブ心理学の概念で「持続的な幸福感の増大」と定義されます。
ポジティブ心理学の創始者であるセリグマン教授は、ウェルビーイングの5つの要素をPERMAという言葉にまとめています。PERMAとは、ポジティブ感情、エンゲージメント、関係性、意味・意義、達成のことです。
このPERMAを企業にあてはめてみると、ポジティブでやりがいがあって、人間関係も良好であり、仕事に対して意義や達成感を得られることであると考えられます。
こうしたウェルビーイングの考え方に基づく組織運営は海外では当たり前のトレンドになりつつあります。
従業員体験では、今後、こうしたウェルビーイングの概念をもとに施策づくりが行われていくでしょう。
ウェルビーイングについてより詳しく知りたい方は「ウェルビーイングとは？意味と定義「5つの要素」を解説」をご確認ください。
ワークエンゲージメント
従業員体験を語るうえで、エンゲージメントの概念は欠かせません。エンゲージメントとは、会社が従業員に果たす約束という意味であり、そこから転じて従業員の仕事に対するやりがいと定義されます。
エンゲージメントの中でも学術的に確立されている概念が「ワーク・エンゲージメント」です。ワーク・エンゲージメントとは、仕事に対するポジティブで充実した心理状態と定義されます。オランダのユトレヒト大学教授であるシャウフェリ氏によって提唱され、日本でも厚労省や各研究機関が研究を行っています。
ワーク・エンゲージメントが高い状態では仕事の生産性もあがり、ストレスにも強い状態がつづくとされています。
従業員体験の中では、従業員がワーク・エンゲージメントの高い状態で働けるように会社が配慮していく必要があるでしょう。
ワークエンゲージメントについてより詳しく知りたい方は「ワークエンゲージメントとは？その意味や高める方法を解説」をご確認ください。
従業員体験向上の事例
最後に従業員体験の取り組みを実践する企業の事例をご紹介します。
事例1：Airbnb Global Services Limited
従業員体験の先駆け事例として取り上げられる代表的な事例がAirbnbです。ご存知の通り、Airbnbは民泊を生み出したアメリカのベンチャー企業です。
Airbnbでは人事部は存在せず、かわりに「エンプロイーエクスペリエンス」という部門が採用から社内環境の整備までを担っています。
エンプロイーエクスペリエンス部門では、社員の面倒をいろいろと見ることが仕事です。その仕事の中には、優秀な人材を他社から引き抜いてくることや、社員食堂の献立を考えること、社屋が快適な職場環境になるよう改善することまでが含まれます。
Airbnbを最高の職場にするために、エンプロイーエクスペリエンス部門は日夜働いているのです。
事例2：Adobe Inc.
もう一つ有名な事例がソフトウェア大手のAdobeです。
AdobeもAirbnbと同じく、人事部の代わりに「エンプロイーエクスペリエンスチーム」が人事機能を担当しています。
Adobeはアメリカの企業としては珍しく、社員のために産前産後休暇の拡大や、慶弔休暇の取得を認めました。
アメリカでは産前産後休暇の制度が整備されておらず、多くの女性が臨月まで働くことが当然とされてきました。
しかし、Adobeは従業員が長く働ける環境づくりを重視したため、休暇の拡大に踏み切りました。 いまでは3週間に1度グローバル全社で休む一斉休暇日の設定や、社員のボランティア活動への支援など、従業員体験を高める様々な取り組みを行っています。
こうした取り組みを行い、グローバル本社だけでなく、日本法人も「働きがいのある会社」としてランクインしました。
【まとめ】従業員体験に取り組むことは人事戦略そのもの
人材の流動性が高まる日本では、優秀な人材を確保することが年々難しくなってきています。多くの人が、いまよりも良い環境を求めて転職していきます。 そ
のため、従業員体験に取り組んで従業員が働きやすい環境をつくることは、人事戦略上とても重要なことになってきているのです。
もしまだあなたの会社が従業員体験に取り組んでいないのであれば、今すぐにでも従業員価値を高める取り組みを検討しましょう。
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株式会社HRBrain 執行役員
ビジネス統括本部 本部長
人的資本TIMES編集長
新卒で東証プライム 総合人材サービス企業に入社。2020年HRBrainに入社。
人事制度コンサルティング部門の立ち上げから大手企業向けのクラウド営業に従事。
また社内タレントマネジメントのユニットの立ち上げと運営を担当。
以後、事業企画にてゼネラルマネージャーとして全社戦略の策定・推進を担当。
その後、組織診断サーベイ「EX Intelligence」を提供しているEX事業本部を管掌。
2022年4月に執行役員へ就任。2023年4月よりビジネス統括本部の本部長として全体を統括。「人的資本TIMES」の編集長も兼務。
