CHROとは?役割と必要なスキルや人事部長との違いも解説
- CHROとは
- CHROが必要とされる背景
- CHROと人事部長との違い
- CHROの役割
- 戦略人事の展開
- 人事施策の進捗管理
- 人材育成の体制構築
- 企業理念の浸透
- CHROになるには
- 人事分野に関する深い知識
- 経営戦略への深い理解
- 戦略策定能力
- CHROを育成するために
- CHROの日本での導入状況
- CHROを導入している企業
- CHRO導入企業:株式会社メルカリ
- 一般社団法人日本CHRO協会
- CHROを担う人材をタレントマネジメントで把握
CHROとは「最高人事責任者」を意味し、CHOとも言われます。
CHROは、経営戦略を実現するための「戦略人事」を進めるうえで、重要なポジションです。
また、経営者の1人として、経営戦略を理解し、人事の側面からCEOのサポートができる能力が必要です。
この記事では、CHROの役割と必要性、必要なスキルや育成方法、人事部長との違いについて解説します。
CHRO人材を育成する「サクセッションプラン」
CHROとは
CHROとはChief Human Resource Officerの略称で、日本語で「最高人事責任者」を意味します。また、CHO(Chief Human Officer)とも言われます。
最高経営責任者であるCEO(Chief Executive Officer)や、最高財務責任者であるCFO(Chief Financial Officer)と同じ、「CxO」と呼ばれる役職の1つです。
CxOとは、「Chief x Officer」の略称で、日本語で「最高○○責任者」を意味します。CxOは取締役や役員とは違い、会社法で選任しなければいけない役職ではなく、企業が独自に設置することのできる役職です。
CxOの主な種類には、CEOやCFOの他にも、最高執行責任者である「COO(Chief Operating Officer)」や、最高技術責任者である「CTO(Chief Technical Officer)」、最高マーケティング責任者である「CMO(Chief Marketing Officer)」など、さまざまな役職があります。
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CHROが必要とされる背景
CHROが日本で注目され、導入され始めた背景には、「人事戦略の重要性」が高まっていることが挙げられます。
近年、人材不足による採用競争の激化や、内部人材の育成など、人事が果たすべき役割の重要性が高まってきています。
優秀なCHROは、経営戦略を実現するために必要な人材や組織を考える「経営者の視点」と、人材や組織を管理・育成・活用する「人事の視点」の両方を持っています。これにより、CHROは「戦略人事」を推進することができます。
そのため、企業にとって、CHROの重要性が高まってきています。
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CHROと人事部長との違い
CHROと人事部長との違いについて確認してみましょう。
CHROと人事部長との違いは、「経営視点の有無」にあります。
人事部長は人事部門の長として、人事部門を管理する立場にありますが、経営者の1人として経営に関与する立場ではありません。
一方、CHROは経営者の1人として「人」という経営資源をどう活用していくかを考え、戦略を立案し実行します。
ただし、CHROが人事部長を兼務している場合もあります。
CHROの役割
CHROは戦略人事を行う上で重要な存在です。
CHROが果たすべき役割について確認してみましょう。
CHROの役割
戦略人事の展開
人事施策の進捗管理
人材育成の体制構築
企業理念の浸透
戦略人事の展開
CHROの役割の1つは「戦略人事の展開」です。
従来の人事部長にはなく、CHROにあるものは、「経営者としての視点」です。
「ヒト・モノ・カネ」といわれるように、企業にとってヒトは重要な経営資源です。
経営者の視点から、人事に関する豊富な知識と経験を用いて、経営戦略が計画通りに推進されるよう「ヒト」を経営資源の1つとみなして、「人的資源」を最大限に活かすことができる「人事戦略」を立案し実行します。
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人事施策の進捗管理
CHROの役割の1つは「人事施策の進捗管理」です。
人事戦略に基づいた、各種人事施策の進捗管理もCHROの役割です。
人事施策を遅滞なく進めることができているのか
人事施策が期待された効果を出すことができているのか
など、定性と定量の両面から、人事施策の進捗管理を行う必要があります。
また、進捗に遅れがある場合、随時、対策を実行していかなくてはなりません。
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人材育成の体制構築
CHROの役割の1つは「人材育成の体制構築」です。
経営戦略を実行するために必要な人材を育成することも、CHROの役割です。
経営戦略を実行するために今後どのような人材が必要になるのか
経営戦略を実行するために必要な人材に育成するにはどのような育成を行えばいいのか
など、会社にとって必要な人材を常に供給できるような体制構築が必要です。
▼「人材育成」についてさらに詳しく
【実践編】人材育成って何やるの?これを読めば基本的考え方と具体的な企画方法がよくわかる
企業理念の浸透
CHROの役割の1つは「企業理念の浸透」です。
企業が掲げるビジョンやミッション、行動規範を社内に浸透させていていくことも、CHROの役割です。
ビジョンやミッションを共有し企業全体が同じ方向に向かって進むようにする
行動規範を基準として意思決定をする
など、企業理念の浸透によって、意思決定の迅速化や、臨機応変な対応などの効果が期待できます。
不確実性の高い市場環境では、迅速な意思決定や臨機応変な対応が必要です。
そのため、企業理念の浸透は経営者の1人であるCHROが担うべき重要な役割の1つなのです。
▼「企業理念」についてさらに詳しく
企業理念と経営理念の違いは?それらを社内に浸透させる方法について
CHROになるには
戦略人事を推進する上で、重要な役割を持つCHROには、どのような能力が必要なのでしょうか。
CHROに必要な能力について確認してみましょう。
CHROに必要な能力
人事分野に関する深い知識
経営戦略への深い理解
戦略策定能力
人事分野に関する深い知識
CHROは最高人事責任者であるため、人事分野に関する深い知識や経験が必要です。
人事に関する知識や経験がないと、机上の空論となってしまう可能性もあります。
人事に対する広く深い知識があるからこそ、実効性の高い人事戦略の立案や実行が可能になります。
経営戦略への深い理解
CHROは経営者の1人であるため、経営戦略への深い理解が必要です。
自社の策定する経営戦略への理解はもちろん、一般的な経営に関する知識やスキルの習得も必要です。
最高経営責任者であるCEOと同じレベルで、経営戦略の理解をし、人事の側面からCEOのサポートができることが望ましいです。
戦略策定能力
CHROには、実効性の高い人事戦略を策定するために、戦略の策定能力も必要です。
現状の課題の把握
課題に対して効果の高い施策の立案
施策の実行
実行した施策での課題の洗い出しから改善
以上のような一連の流れを戦略として策定し、経営戦略を実現する人事戦略を策定する能力が求められます。
CHROを育成するために
CHROには、「人事分野に関する深い知識」「経営戦略への深い理解」「戦略策定能力」の、3つの能力が必要です。
これら3つの能力を持つCHRO人材を育成するためには、長期間にわたる「育成計画」が必要です。
人事部門での経験はもちろんですが、会社の事業への理解を深めるためにも、人事部門以外での経験も必要になります。
CHROの候補となる人材を早期からピックアップし、長期的な育成計画を立てるようにしましょう。
このような、重要な経営ポジションを担う、経営人材の育成を「サクセッションプラン」といいます。
経営人材を育成する「サクセッションプラン」を成功させる秘訣
経営人材を育成する、サクセッションプランの導入によって、企業にどのような効果や課題が生じるのでしょうか。
また、サクセッションプランを実施する際の実施手順や、成功させるために押さえるべき3つのポイントについて確認してみましょう。
この資料で分かること
サクセッションプランとは
サクセッションプランの重要性
サクセッションプランの効果と課題
サクセッションプラン立案のために準備すること
サクセッションプランの実施手順
サクセッションプラン成功の秘訣と押さえるべき3つのポイント
▼「サクセッションプラン」についてさらに詳しく
サクセッションプランとは?事例・導入方法から便利ツールまで解説
CHROの日本での導入状況
CHROは海外では導入されていることも多いポジションですが、日本企業ではどうなのでしょうか。
日本企業での、CHROの導入状況や、実際にCHROのポジションを設けている企業について確認してみましょう。
CHROを導入している企業
CHROの日本での導入率は、欧米に比べると高いとは言えませんが、一部企業では、日本でもCHROの導入がすすんでいます。
CHROを導入している企業について確認してみましょう。
CHROを導入している企業
株式会社サイバーエージェント
株式会社一休
富士通株式会社
株式会社メルカリ
株式会社ココナラ
日本電気株式会社
株式会社HRBrain
CHRO導入企業:株式会社メルカリ
CHRO導入企業の1つである、株式会社メルカリのCHROである木下達夫氏は、CHROに「中長期的な会社の方向性に対するビジョンを持ち、人事領域における戦略を描く力が求められている」と考えています。
組織や人に対する考え方の明文化
育成型組織へのシフト
データドリブンのHRへ
評価制度のグローバルスタンダード化
などに積極的に取り組んでいます。
どれも人事部門の責任者という視点ではなく、経営者の視点で人事に取り組んでいるからこそできることでしょう。
一般社団法人日本CHRO協会
一般社団法人日本CHRO協会は、「従来の”管理型人事”から、”デザイン型人事”へ戦略人事を推進する真の『CHRO』を支援する」というミッションを掲げ、活動している団体です。
日本CHRO協会の主な活動
CHROとして活躍している人材を呼びセミナーを開催
次世代のCHROの育成勉強会
最新の経営・人事トレンド発信のためのフォーラム開催
などCHROの普及と育成を目指した活動を行っています。
CHROを担う人材をタレントマネジメントで把握
CHROは、経営戦略を実現するために重要な「戦略人事」を進めるうえで、重要なポジションです。
CHROは、経営者の1人として、最高経営責任者であるCEOと同じレベルで、経営戦略の理解をし、人事の側面からCEOのサポートができる能力が必要です。
CHROに求められるレベルは高く、誰もがなれるわけではありません。
そのため、将来を見据えて、CHROを担う人材を育成することも大切です。
「HRBrain タレントマネジメント」は優秀人材のスキルや能力を一元管理することが可能です
従業員のスキルや能力を把握することで、優秀人材の把握や人材育成が実現できます。
「HRBrain タレントマネジメント」について詳しくはこちら
「HRBrain タレントマネジメント」について資料請求はこちら
▼「タレントマネジメント」についてさらに詳しく
【完全版】タレントマネジメントとは?基本・実践、導入方法まで解説
▼「タレントマネジメントシステム」についてさらに詳しく
タレントマネジメントシステム15選!導入メリットや選定ポイントを解説
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