越境学習とは?意味や研修などの実施方法とメリットやデメリットについて解説
- 越境学習とは
- 越境学習が注目される理由
- 企業として成長し続ける必要性
- 終身雇用に代わるキャリア形成が必要
- 中高年層の活性化の促進
- 越境学習の方法
- プロボノ
- 副業や兼業
- 社会人大学院やビジネススクール
- 異業種勉強会
- ワーケーション
- 越境学習を行うメリット
- 従業員の自己理解と成長につながる
- イノベーションが生まれやすくなる
- リーダーの育成につながる
- 越境学習を行うデメリット
- 希望者全員が参加できない場合がある
- 成果を残す必要がある
- 企業側のコストが掛かる
- 越境学習を効果的にするポイント
- 参加の目的を明確にする
- 強制ではなく自発的な参加を促す
- 振り返りや内省の場を設ける
- 学びを社内で共有する
- 越境学習は急速に変化する経済社会で従業員が成長できる貴重な機会
越境学習とは、所属する企業や部署の枠を超えて、外部で学びを得ることを指し、普段自社で得ることのできない体験をしたり、新しい文化や価値観に出会うことができる貴重な機会です。
越境学習の方法には、1人でできる副業や兼業から、本業から離れて参加するプロボノまで、さまざまなものがあります。
この記事では、越境学習の意味や注目されている理由、研修やプロボノなど越境学習の方法、越境学習のメリットとデメリット、越境学習を効果的にするポイントについて解説します。
越境学習での学習記録や学習データの社内共有に
越境学習とは
越境学習とは、所属する企業や部署の枠を超えて、外部で学びを得ることを指します。
越境学習は、一時的な活動であるため、従業員本人の籍は在籍している企業や部署に置いたまま行います。
1つの企業や部署にいるのみでは、組織の中での価値観や視点しか知ることができませんが、自社や部署の外で学びを得ることで、従業員がこれまで知らなかった価値観や文化に触れることができる点が越境学習の大きな特徴です。
越境学習が注目される理由
越境学習が注目されている理由について確認してみましょう。
越境学習が注目される理由
企業として成長し続ける必要性
終身雇用に代わるキャリア形成が必要
中高年層の活性化の促進
企業として成長し続ける必要性
越境学習が注目される理由として、「企業として成長し続ける必要性」があげられます。
現代は「VUCA時代」と呼ばれるように、経済を含めた社会全体が非常に慌ただしく変化する時代です。
VUCAとは、英語の「Volatility(変動的)」「Uncertainty(不確実性)」「Complexity(複雑性)」「Ambiguity(曖昧さ)」の頭文字を取ったもので、「将来を予測するのが困難な状態」を指します。
VUCA時代の中で、企業は社会の動向を敏感に察知し、ユーザーの需要に応じて柔軟に変化していくことが求められます。
社会のニーズに対応していくためには、幅広い視野と、柔軟で独創的な発想を持つことが大切です。
そこで、自社内のみでは得ることが難しい新しい視野や発想力を外部の組織で育てられる越境学習に注目が集まっています。
▼「VUCA」についてさらに詳しく
VUCAとは?意味や読み方と時代に求められるスキルを解説
終身雇用に代わるキャリア形成が必要
越境学習が注目される理由として、「終身雇用に代わるキャリア形成が必要」があげられます。
従来の日本では、会社が倒産した場合などを除いて、企業が従業員を解雇することはなく、定年を迎えるまで雇用し続ける終身雇用制度が一般的です。
しかし近年、長期的な経済の停滞により、企業にとって人件費の負担が大きくなってきた背景などから、終身雇用制度が崩壊しつつあります。
また、平均寿命が長くなったことから、60歳を超えても働く人が多くなってきたことから、リストラや定年で企業を離れても、別の職場で働き続けられるスキルを身に付けることがより重要になりました。
越境学習は、自社内で習得できない知識やスキルを学び、新たなキャリアを形成する機会と言えます。
中高年層の活性化の促進
越境学習が注目される理由として、「中高年層の活性化の促進」があげられます。
近年、少子高齢化が急速に進み、企業が若手の人材を確保することが難しくなり、従業員の高齢化が進んできている状態です。
中高年層の従業員は、比較的多くの業務経験があることから、若手と比べて成長意欲が低く、スキルの習得などに積極的に取り組まない傾向があるとされています。
そこで越境学習を行い、外部の環境に触れることが重要と考えられています。
越境学習によって、自社では知り得なかった価値観や文化を知ることで、中高年層の従業員の意欲を引き出す効果が期待できます。
越境学習の方法
越境学習には、外部の組織で活動を行う、本業以外に別の仕事をするなど、さまざまな方法があります。
具体的な越境学習の方法として5つに分けて確認してみましょう。
越境学習の方法
プロボノ
副業や兼業
社会人大学院やビジネススクール
異業種勉強会
ワーケーション
プロボノ
越境学習の方法として、「プロボノ」があげられます。
プロボノとは、営利を目的とせず社会的活動を行う民間団体である「NPO」や、「地方自治体」などで、スキルや経験を活かした社会貢献活動を行うことを指します。
企業にとって、従業員のプロボノへの参加を支援することは、消費者を始めとする社会全体からの信頼を得られるなどのメリットがあります。
具体的には、マーケティングスキルを活かして市場調査やWebサイトの制作を行ったり、プロジェクトの運営スキルを活かして地域振興のイベントを企画したりする場合などがあげられます。
副業や兼業
越境学習の方法として、「副業や兼業」があげられます。
本業とは別に副業や兼業を行うことも越境学習の1つです。
具体的には、ITに関する知識を活かしてWebサイトを運営したり、日頃趣味で行っていることを活かしてカルチャースクールの講師を行ったりすることがあげられます。
従業員が独自に副業や兼業を行う際は、自社の就業規則を確認することが大切です。
副業や兼業を行う際に、届出や許可が必要な場合は、必ず規則に定められた手順に沿って行うようにしましょう。
社会人大学院やビジネススクール
越境学習の方法として、「社会人大学院やビジネススクール」があげられます。
社会人向けの大学院やビジネススクールに通うことも、越境学習の1つです。
大学院の中には、社会人が通いやすいよう、日中のみではなく夜間や休日に開講している所もあります。
また、ビジネススクールには、経営者の養成を目的としたものが多くあります。
大学院やビジネススクールで現在の仕事に直結する知識を得ることで、実務の中で活かしていけるようになります。
さらに、大学院やビジネススクールには、さまざまな年齢や目的の受講生がいます。
ゼミやワークショップなどを行う中で、コミュニケーション能力を高めたり、知識や知見を広げることも期待できます。
異業種勉強会
越境学習の方法として、「異業種勉強会」があげられます。
さまざまな業種の人々が集まって、ワークショップなどを行う異業種勉強会も越境学習の1つです。
異業種勉強会は、ただ勉強をするだけではなく、経営者同士で意見を交換したり、1つのテーマについて全員で討論をしたりするなど、活発なコミュニケーションが取れる場でもあります。
また、人脈が広がることによって、共同でビジネスを企画するなど、新たな事業が生まれる可能性もあるでしょう。
ワーケーション
越境学習の方法として、「ワーケーション」があげられます。
ワーケーションとは、観光地やリゾート地など、普段の居住地から離れた場所で、休暇を挟みながら仕事をすることを指します。
ワーケーションの大きな特徴は、普段とまったく異なる環境で仕事をすることによって、斬新なアイデアや視点を発見できる可能性が大きいことです。
ワーケーションを通して、新たに思いついたアイデアが、「従来には無かった商品やサービスの開発」や「社内制度の改善」につながることも考えられます。
また、ワーケーションには企業側から見ても、従業員の有給休暇消化率が上昇するなどのメリットがあります。
越境学習を行うメリット
越境学習は、若手から中高年層までの幅広い従業員にとって、普段の職場では得られない新鮮な経験ができるものです。
越境学習の具体的なメリットにはどのようなものがあるのか、確認してみましょう。
越境学習を行うメリット
従業員の自己理解と成長につながる
イノベーションが生まれやすくなる
リーダーの育成につながる
従業員の自己理解と成長につながる
越境学習を行うメリットとして、「従業員の自己理解と成長につながる」ことがあげられます。
外部で学ぶことによって、従業員が自分のやりたいことや適性、価値観などを改めて認識できる点は、越境学習の大きなメリットです。
例えば、普段の職場では周囲との共同作業に参加する機会が無い従業員が、越境学習でプロジェクトに参加する中で、コミュニケーション能力や分析スキルなど、自分の新たな強みに気付く場合もあるでしょう。
逆に、自身の強みと思っていたスキルが社外では十分に発揮できない、役に立たないといった状況もあるでしょう。
越境学習は、さまざまな環境の中で従業員が自身の強みや弱みを改めて把握し、改善し成長していける機会と言えます。
▼「業務適性」についてさらに詳しく
業務適性とは?意味と見極める方法やメリット職種別の必要スキルを解説
イノベーションが生まれやすくなる
越境学習を行うメリットとして、「イノベーションが生まれやすくなる」ことがあげられます。
普段、自社で仕事をしていると、自社での業務のやり方やルールが当たり前になってしまいます。
しかし、越境学習では自社にはない文化やルール、価値観に出会う機会が多くあります。
越境学習で得た発見を自社に取り入れることで、「社内文化の停滞を防いで組織を改善する」「新たな事業の創出につながる」など、事業や人事などの面で大きなイノベーションが生まれることが期待でき、企業にとっても大きなメリットとなります。
▼「イノベーション」についてさらに詳しく
イノベーションとは?種類や企業が注意すべき点について簡単に分かりやすく解説
リーダーの育成につながる
越境学習を行うメリットとして、「リーダーの育成につながる」ことがあげられます。
部署やプロジェクトなどでのリーダーには、周囲のメンバーをマネジメントし、業務を円滑に回していく役割が求められます。
しかし、自社内では役職や業務の数に限界があり、マネジメントの現場経験を積みにくい場合もあります。
越境学習では、外部のプロジェクトに参加し、その中でマネジメント経験を積むことが可能なため、越境学習の終了後に自社でリーダーとして活躍できる人材の育成につながると考えられます。
▼「リーダー」についてさらに詳しく
リーダーとは?仕事や役割と向いている人の特徴について解説
▼「リーダー育成」についてさらに詳しく
リーダー育成が上手くいかない理由とは?育たない理由と解決方法
▼「人材育成」についてさらに詳しく
人材育成とは?何をやるの?基本的考え方と具体的な企画方法を解説
経営戦略と連動した人材育成を実現する方法
⇒「失敗しない人材育成ハンドブック」資料ダウンロード
越境学習を行うデメリット
越境学習を行うデメリットについて確認してみましょう。
越境学習を行うデメリット
希望者全員が参加できない場合がある
成果を残す必要がある
企業側のコストが掛かる
希望者全員が参加できない場合がある
越境学習を行うデメリットとして、「希望者全員が参加できない場合がある」ことがあげられます。
越境学習への参加を希望する従業員が多すぎた場合、希望する従業員全員を越境学習に参加させてしまうと、自社の業務に支障が出る恐れがあるため、希望者全員の希望が通らない場合もあります。
越境学習を希望していたのに参加できなかった従業員から不満の声があがったり、業務へのモチベーションが低下したりする可能性があります。
▼「モチベーション」についてさらに詳しく
モチベーションマネジメントとは?モチベーションを上げる方法や施策を解説
成果を残す必要がある
越境学習を行うデメリットとして、「成果を残す必要がある」ことがあげられます。
越境学習として外部のプロジェクトなどの活動に参加している間は、自社での業務が免除されます。
業務が免除された分、従業員は越境学習によってどのような学びや成果を得たのかを、自社に報告する必要があるため、「参加した以上は何らかの成果を残さなければいけない」と、従業員自身がプレッシャーを感じる場合もあります。
越境学習は、参加するプロジェクトの内容などによって、必ずしも明確な成果が得られるものばかりではありません。
企業側は、越境学習に参加した従業員に対して、過度に厳しい成果を求めないようにすることが大切です。
企業側のコストが掛かる
越境学習を行うデメリットとして、「企業側のコストが掛かる」ことがあげられます。
越境学習の内容によっては、企業にコストの負担が発生する場合があります。
越境学習のために従業員を有料の研修に参加させる、従業員が不在の間の交代要員を配置する、などの可能性があるためです。
越境学習への参加者を社内で募る際は、発生するコストと、従業員が得られると思われる成果の釣り合いが取れるかどうかを、十分に見極めることが重要と言えます。
▼「研修」についてさらに詳しく
研修とは?受ける意味やビジネスで実施される研修を一覧で解説
従業員の研修などの学習履歴を管理
⇒「HRBrain タレントマネジメント」資料ダウンロード
越境学習を効果的にするポイント
越境学習は、従業員が自社にはない知識や価値観に触れ、成長できる貴重な機会です。
一方、企業にとって越境学習は、従業員の不在や研修コストなど、負担が発生する可能性があるものです。
越境学習が従業員と企業それぞれにとって効果的なものになるためのポイントについて確認してみましょう。
越境学習を効果的にするポイント
参加の目的を明確にする
強制ではなく自発的な参加を促す
振り返りや内省の場を設ける
学びを社内で共有する
参加の目的を明確にする
越境学習を効果的にするポイントとして、「参加の目的を明確にする」ことがあげられます。
越境学習では、従業員ひとりひとりの参加目的を明確にすることが大切です。
「いつもの業務を離れてみたいから」などの曖昧な理由で越境学習に参加しても、「普段と違っておもしろかった」といった単なる体験にしかならない可能性があります。
職場を離れて貴重な時間を費やすからこそ、事前に従業員の参加目的を十分に確認し、従業員本人にも自覚させるようにしましょう。
越境学習の具体的な参加目的としては、「普段知ることがない価値観に触れて、発想力を育てたい」「自分のスキルを活かせるプロジェクトに参加しながら、リーダーシップを磨きたい」などがあります。
目的を明確に設定することで、越境学習に対する意欲が高まり、従業員自身の成長につながりやすくなることが期待できます。
▼「リーダーシップ」についてさらに詳しく
リーダーシップとは?具体的7つの資質からリーダー研修まで解説
強制ではなく自発的な参加を促す
越境学習を効果的にするポイントとして、「強制ではなく自発的な参加を促す」ことがあげられます。
越境学習は企業が強制するのではなく、従業員自身が自発的に参加することが大切です。
企業が従業員に越境学習への参加を義務付けても、「自社の業務だけをしたいのに、どうして自分が越境学習をしなければいけないのか」と不満が募り、越境学習に対するモチベーションも上がりません。
越境学習は、「自身の課題を克服したい」「普段出会えない文化や価値観に触れたい」と考える従業員が意欲的に参加してこそ、効果的なものになります。
従業員が自発的に参加したくなるよう、企業としても魅力的な越境学習プログラムを設計したり、従業員が抱える課題を正確に把握したりする取り組みを行うことが重要です。
振り返りや内省の場を設ける
越境学習を効果的にするポイントとして、「振り返りや内省の場を設ける」ことがあげられます。
越境学習は、学習を終えた後に振り返りをしないと、単に体験しただけで終わってしまいます。
越境学習を終えた従業員には、上司との面談や1on1ミーティングなどで自分が何を学び、何を感じたのかを言語化する機会を設けることが大切です。
何を学び、どう感じたのかを言葉で振り返ることによって、従業員自身も自分が次に取るべきアクションが見えやすくなると期待できます。
▼「1on1ミーティング」についてさらに詳しく
1on1とは?面談との違いや効果的なやり方について解説
従業員の成長を促す「1on1」ミーティングの実施方法
⇒「1on1ミーティング入門書」資料ダウンロード
学びを社内で共有する
越境学習を効果的にするポイントとして、「学びを社内で共有する」ことがあげられます。
越境学習に参加した従業員には、越境学習での体験を社内に共有してもらうと良いでしょう。
体験を共有してもらうことで、越境学習を参加した従業員本人だけのものにとどめず、社内全体での学びに変換することができ、組織全体の成長につながることが期待できます。
具体的な共有の方法には、社内報や社内向けメディアでの体験記の掲載、研修などの場を設けたプレゼン形式での発表などがあります。
また共有の際に、越境学習について十分に社内周知がされていないと、せっかくの共有内容も他の従業員からは自分には関係のない話と捉えられてしまいます。
従業員ひとりひとりが、越境学習は自身にも関係があるものであると認識できるよう、普段から越境学習について周知をすることが大切です。
越境学習については、本や資料なども参考になるでしょう。
「越境学習入門 組織を強くする『冒険人材』の育て方」(著:石山 恒貴、伊達洋駆、出版:日本能率協会マネジメントセンター)
「越境学習によるVUCA時代の企業人材育成」(経済産業省)
▼「プレゼン」についてさらに詳しく
プレゼンテーションとは?意味や作り方と話し方のコツや緊張しない方法を解説
越境学習は急速に変化する経済社会で従業員が成長できる貴重な機会
越境学習とは、所属する企業や部署の枠を超えて、外部で学びを得ることを指し、普段自社で得ることのできない体験をしたり、新しい文化や価値観に出会うことができる貴重な機会です。
越境学習の方法には、1人でできる副業や兼業から、本業から離れて参加するプロボノまで、さまざまなものがあります。
また、越境学習の体験を自社全体で活かすためには、振り返りや社内共有の機会を設けるなど、従業員と企業のそれぞれが努力することが大切です。
従業員がより広い視野と強い発想力を持ち、企業が変化の激しい経済社会の中で成長していくためにも、越境学習は今後より意味の大きなものになっていくでしょう。
「HRBrain タレントマネジメント」は、越境学習の管理や学習内容の社内共有に必要な、従業員ひとりひとりの研修などの学習記録を、シンプルで使いやすいデータで見える化します。
さらに、従業員のスキルマップや、これまでの実務経験、育成履歴、異動経験、人事評価などの従業員データの管理と合わせて、OKRなどの目標管理、1on1やフィードバックなどの面談履歴などの一元管理も可能です。
HRBrain タレントマネジメントの特徴
検索性と実用性の高い「データベース構築」を実現
運用途中で項目の見直しが発生しても柔軟に対応できるので安心です。
柔軟な権限設定で最適な人材情報管理を
従業員、上司、管理者それぞれで項目単位の権限設定が可能なので、大切な情報を、最適な状態で管理できます。
人材データの見える化も柔軟で簡単に
データベースの自由度の高さや、データの見える化をより簡単に、ダッシュボードの作成も実務運用を想定しています。
▼「タレントマネジメントシステム」についてさらに詳しく
【完全版】タレントマネジメントとは?基本・実践、導入方法まで解説
タレントマネジメントシステムの課題とは? 目的・導入の課題と成功事例まで
▼「タレントマネジメント」お役立ち資料まとめ
【人事担当者必見】タレントマネジメントに関するお役立ち資料まとめ
おすすめ記事
- アクティブリスニングとは?効果と実践方法や注意点を簡単に解説#人材育成2024/12/02
- ワークショップとは?意味やビジネスでのやり方について分かりやすく解説#人材育成2024/11/11
- ワークエンゲージメントとは?意味と測定方法や尺度と高める方法について解説#人材育成2024/10/16
- メンター制度とは?意味と導入手順やメリットとデメリットやいらないと言われる理由について解説#人材育成2024/10/07
- 意欲的とは?意味と積極的との違いや意欲的に働くことのきっかけやメリットについて解説#人材育成2024/09/26
- eNPS℠とは?意味と質問項目や業種別平均スコアを上げる方法について解説#人材育成2024/09/25