DX人材を育成するメリットと育て方や企業が活用できる補助金について解説

DX人材の育成は、DX（デジタルトランスフォーメーション）に関する知識やスキルを持つDX人材が必要とされる現代の企業にとって重要な課題です。

DX人材とは、DXを推進し、実行するために必要な知識やスキルを持ち、DX推進のために周囲の人と協力できるコミュニケーション能力やリーダーシップ、柔軟に物事を考えられる能力を持つ人材のことです。

DX人材には、データ設計やソフトウェア、デザインなど、さまざまな専門分野に関する知識が求められます。

この記事では、DX人材とは何か、DX人材の育成が必要な背景、DX人材に必要なスキル、DX人材を育成するメリット、DX人材を育成する流れ、DX人材の育成に関する補助金などについて解説します。

スキルデータを活用して戦略人事を実現する方法

DX人材とは、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進し、実行するために必要な知識やスキルを持ち、DX推進のために周囲の人と協力できるコミュニケーション能力やリーダーシップ、柔軟に物事を考えられる能力を持つ人材のことです。

また経済産業省は、DXについて「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義しています。

（引用）経済産業省「デジタルガバナンス・コード2.0」

DXとは、データやデジタル技術を活用して、企業のあり方や業務の進め方を変革することを指し、DX人材は、知識だけではなく、DX推進のために周囲を巻き込んで推進できる能力が必要になります。

▼「DX」についてさらに詳しく
デジタルトランスフォーメーションはなぜDX？意味や定義、事例を解説

▼「DX推進」についてさらに詳しく
DX推進とは？進め方や課題と役立つツールについて解説
DX推進するデジタル人材とは？背景と競争を勝ち抜く人事戦略

DX人材の育成が必要な背景について、大きく2つに分けて確認してみましょう。

DX人材の育成が必要な背景

1．経済産業省がDXを強力に推し進めているため

2．デジタル化が急速に進んでいるため

DX人材の育成が必要な背景の1つ目は、「経済産業省がDXを強力に推し進めているため」です。

経済産業省がDXを推進している理由は、2018年に発表された「DXレポート〜ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開〜」で「2025年の崖」という考え方が取り上げられたことが影響していると考えられます。

2025年の崖とは、日本がDXを推進しない場合、2025年以降に年間で最大12兆円の損失が発生する可能性があるという試算です。

経済産業省は、「デジタル推進人材育成の取組について」で、DX人材の育成に関する具体的な取り組み例を紹介するなど、企業が積極的にDXを推進を実施するよう施策を行っています。

（参考）経済産業省「DXレポート ～ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開～」

（参考）経済産業省「デジタル推進人材育成の取組について」

▼2030年問題についてさらに詳しく
2030年問題とは？企業への影響と具体例、取るべき対策を分かりやすく解説 

DX人材の育成が必要な背景の2つ目は、「デジタル化が急速に進んでいるため」です。

消費者の行動も変化し、スマートフォンアプリでのキャッシュレス決済が普及するなど、デジタル化が顕著になっています。

また、業務においてもあらゆる場面でデジタル化が進み、以前は紙であった書類が電子化されたり、オフィスで行っていた会議がオンラインミーティングになったりと、急速に進むデジタル化に企業として対応するために、デジタル関連の知見を持った人材が求められています。

急速に進むデジタル化によるビジネスモデルの変化に対応するため、2022年に経済産業省は企業のデジタル変革を推進するための「デジタルガバナンス・コード2.0」を策定しました。

「デジタルガバナンス・コード2.0」では、デジタル技術を活用した社会変革を考慮に入れた経営ビジョンを作り、公表することを経営者に求めています。

（参考）経済産業省「デジタルガバナンス・コード2.0」

経済産業省の「DX推進スキル標準」では、DX人材に関する具体的な人材像として「ビジネスアーキテクト」「データサイエンティスト」「サイバーセキュリティ」「ソフトウェアエンジニア」「デザイナー」の5つの人材類型が定義されています。

• ビジネスアーキテクト

ビジネスや業務の変革を通じて実現したいことを設定し、プロセスの一貫した推進を通じて目的を実現する人材。

• データサイエンティスト

データを活用した業務変革や新規ビジネスの実現に向けて、データを収集・解析する仕組みの設計・実装・運用を担う人材。

• サイバーセキュリティ

デジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響を抑制する対策を担う人材。

• ソフトウェアエンジニア

デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う人材。

• デザイナー

ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点などを総合的に捉え、製品・サービスの方針や開発のプロセスに沿った製品・サービスのありかたのデザインを担う人材。

（出典）経済産業省「デジタルスキル標準」

他にも、DX人材はチーム単位で協働する機会が多いため、円滑なコミュニケーションを行うためのコミュニケーションスキルやリーダーシップなどが備わっていることが理想的です。

▼「リーダーシップ」についてさらに詳しく
リーダーシップとは？具体的7つの資質からリーダー研修まで解説
リーダーシップとは？マネジメントとの違いや種類と具体例

DX人材には、データ設計やソフトウェア、デザインなど、さまざまな専門分野に関する知識を持っていることが求められます。

DX人材を育成するメリットについて確認してみましょう。

DX人材を育成するメリット

• DXの方針に沿った社内体制を構築しやすくなる

• 一貫した社内システムを保つことができる

• リスキリングに適した環境を保つことができる

DX人材を育成するメリットの1つ目は、「DXの方針に沿った社内体制を構築しやすくなる」ことです。

DXは、企業の一部だけで進められるものではなく、部署や部門を超えて一貫したプロジェクトを進める必要がある場合もあります。

DXは企業全体で進めるべきですが、実際の業務内容や業務ルールは部署や担当者ごとに異なるため、企業全体で一貫した取り組みを進めることは難しい場合もあります。

社内にDX人材がいれば、企業が定めたDXの方針に合わせて各部署や部門、従業員間の調整を行ってくれるため、DXを円滑に進められるような社内体制を構築しやすくなります。

DX人材を育成するメリットの2つ目は、「一貫した社内システムを保つことができる」ことです。

DXを進めるためには、さまざまなシステムやツールを使って業務を効率化する必要があります。

しかし社内にDXに詳しい人がいない場合は、DXに必要なシステムやツールの導入と開発を外部に依頼しなければなりません。

システムの導入を委託している途中で担当者や方針に変更があった場合、既に利用していたツールとの連携が難しくなってしまうことがあります。

社内にDX人材がいれば、自社内でシステムの導入や開発をすることができ、システムやツールに一貫性を持たせることができます。

また、外部業者に委託した場合でも、DX人材がシステムを細部までチェックしてくれるため、安心してDXを進めることができます。

DX人材を育成するメリットの3つ目は、「リスキリングに適した環境を保つことができる」ことです。

リスキリングとは、業務に必要な知識やスキルを学習することを指します。

社内のDX人材の数が不足している背景から、従業員にデジタルに関する知識を身に付けてもらえるよう、多くの企業がリスキリングの取り組みに力を入れています。

社内にDX人材がいれば、社内の方針に沿った新しいデジタルスキルの教育やトレーニングを担当することができるため、従業員は実際に現場で必要なデジタルスキルを効率的に学ぶことができます。

また、リスキリングができる環境を整えるためには、多くの時間と工数がかかりますが、社内で「DX人材の育成」という共通の目的意識を持つことで、リスキリングに適した環境づくりが自然と行われるようになります。

企業全体でリスキリングを推進することで、従業員が学びやすい環境が整い、社内で循環的にDX人材を輩出し続けることができるようになります。

▼「リスキリング」についてさらに詳しく
リスキリングとは？実施する意味やリカレントとの違いについて解説

▼「人材育成」についてさらに詳しく
人材育成とは？何をやるの？基本的考え方と具体的な企画方法を解説

経営と連動した人材育成を実現する方法

⇒「失敗しない人材育成ハンドブック」資料ダウンロード

DX人材の育て方について、5段階に分けて確認してみましょう。

DX人材の育て方

1. DXを進める目的を明確にする
2. DX人材の要件を定義する
3. DX人材として育成する人材を選出する
4. DX人材の育成計画を立て実行する
5. DX人材育成後の計画を策定する

DX人材の育て方の1つ目は、「DXを進める目的を明確にする」ことです。

DXを進める目的を明確にすることで、DX人材を育成する際に、どのようなスキルや知識を習得し、どのような業務に取り組むべきかという方向性を定めることができます。

DXの目的は大きく分けて「全社を対象にした目的」と「特定の部署や業務を対象にした目的」の2つに分けられます。

全社を対象にした目的の例としては、「自社の企業としての競争力の優位性を高める」「全社を通じた業務の効率化を目指す」などがあげられます。

特定の部署や業務を対象にした目的の例としては、「営業部において、顧客とのコミュニケーションをよりスムーズかつ密に行える体制を構築する」「総務部や経理部における入力ミスを防止できるシステムを整備する」などがあげられます。

DXの目的がより明確になれば、DX人材は自分の役割と重要性を理解しやすくなります。

DX人材の育て方の2つ目は、「DX人材の要件を定義する」ことです。

DXの目的に沿って、どのような知識やスキル、経験を持つ人材が必要かを定めます。

必要なスキルについては、DX人材に関する具体的な人材像として、経済産業省が「デジタルスキル標準」で定義している「ビジネスアーキテクト」「データサイエンティスト」「サイバーセキュリティ」「ソフトウェアエンジニア」「デザイナー」の5つの人材類型を活用して検討するとより具体的に決めることができます。

また、専門スキルだけではなく、柔軟な思考力やリーダーシップなど、基本的な素養として求められるスキルについても定義しておくことが大切です。

（参考）経済産業省「デジタルスキル標準」

▼「スキル管理」についてさらに詳しく
スキル管理とは？目的や方法とスキルマップについて解説

▼「スキルマップ」についてさらに詳しく
スキルマップとは？そのメリットと導入方法・注目される背景を紹介

DX人材の育て方の3つ目は、「DX人材として育成する人材を選出する」ことです。

DX人材として育成するために選出する人材は、DXの目的やDX人材の要件、DX推進にかける期間などから総合的に判断します。

面接やパフォーマンスレビュー、スキルテストなどを通じて選考する際は、具体的に以下の点に着目して選出すると良いでしょう。

• DXについての基礎知識を現時点でどれくらい持っているのか

• 実務でDXに関連する業務を行っているか、もしくは今後行う予定があるか

• コミュニケーションスキルやマネジメントスキルを持っているか

短期間でDXの目的を達成したい場合は、一定の基礎知識を持っている人材を選出すること

が重要になります。

DX人材の抽出や管理に

⇒「HRBrain タレントマネジメント」資料ダウンロード

DX人材の育て方の4つ目は、「DX人材の育成計画を立て実行する」ことです。

DX人材の育成の段階は、「座学を中心に知識をインプットする段階」「OJTで実務スキルを磨く段階」「社内のみではなく社外とのネットワークも構築する段階」の3つの段階に分けられます。

• 座学を中心に知識をインプットする

まずは、DXに必要な専門知識を学び、インプットします。

DXに必要な知識をインプットする方法は、座学やeラーニング、セミナーの受講などがあります。

また、専門知識のほかにも、自社のDX推進を牽引できるようなチームマネジメントスキルやリーダーシップスキルなどの習得も目指します。

• OJTで実務スキルを磨く

座学などで知識をインプットした後は、小規模なプロジェクトを実際に進めるなど、実践の場で実務スキルを習得します。

実務の場では予想外のトラブルが起こるなど、座学では見えなかったさまざまな課題が見えることがあります。

実際の現場でイレギュラーな場面を経験することは、現場での課題点を把握し、改善方法を検討する機会を得ることにつながります。

• 社内のみではなく社外とのネットワークも構築する

DXの学びでは、社内の取り組みだけでなく、外部とネットワークを築くことも重要です。

ITに関する知識やテクノロジーは日々発達し、DXに関するトレンドも目まぐるしく変化しているため、常に学び続ける姿勢を持ち、最新の知識を得ることが大切になります。

社外の研修やセミナーなどに参加し、情報交換をするなど、自主的に情報をキャッチアップする習慣を身に付けるようにしましょう。

▼「OJT」についてさらに詳しく
OJTとは？OFF-JTとの違いや意味と教育方法をわかりやすく解説

▼「e-ラーニング」についてさらに詳しく
e-ラーニングを導入し人材育成！導入方法やメリットについて解説

従業員の研修履歴やスキルの管理を促進する

⇒「HRBrain タレントマネジメント」資料ダウンロード

DX人材の育て方の5つ目は、「DX人材育成後の計画を策定する」ことです。

DX人材育成後の計画は、DX人材が育成後に実際に働く部署の上司と社内のDX担当者が話し合って一緒に作成することで、より具体的な計画を練ることができます。

DXについての専門知識やスキルなど、学習した知識を忘れないためには、実際の仕事で知識を使うことと、新しい知識を学び続けることが大切です。

育成後の計画については、PDCAサイクルを回しながら、必要に応じて修正や改善を繰り返して行くと良いでしょう。

▼「PDCAサイクル」についてさらに詳しく
​​PDCAサイクルとは？基本のやり方と時代遅れと言われる理由を解説

DX人材の育成は、自社のDXの目的に沿って計画的に実施することが大切です。

DX人材を育成する際の留意点について確認してみましょう。

DX人材を育成する際の留意点

• DX人材の育成そのものを目的にしない

• 社内全体でDXを推進する体制を構築する

• 必要に応じて社外のリソースを活用する

DX人材を育成する際の留意点の1つ目は、「DX人材の育成そのものを目的にしない」ことです。

DX人材を育成する目的は、DXを社内で推進できる戦力を育てることであるため、DX人材の育成自体が目的にならないよう、留意する必要があります。

DX人材の育成には、時間とコストがかかるため、学びの機会を得たにも関わらず、育成終了後に実際にDXに携わる機会が無いといったことは望ましくありません。

DX人材の育成をする際は、育成した後のアクションプランをあらかじめ策定しておくことが重要です。

DX人材を育成する際の留意点の2つ目は、「社内全体でDXを推進する体制を構築する」ことです。

DXは、一部の従業員や部署のみが取り組んでも、思うように進展しません。

企業全体が組織としてDXを推進する体制づくりを行うことが大切です。

DX人材は、育成後も学び続ける姿勢を保つことが重要になります。

普段の業務と並行して学び続けることは大変ですが、周囲の人たちがDX推進について理解していれば、DX人材だけでなく、従業員全員が学び続けられる環境づくりができます。

社内全体でDXを推し進める体制づくりができていることは、DX人材がモチベーションを維持する原動力になります。

DX人材を育成する際の留意点の3つ目は、「必要に応じて社外のリソースを活用する」ことです。

DX人材を自社で育成することには大きなメリットがありますが、自社内だけでDX人材を確保できない場合もあります。

特に、デザイナーやエンジニアのような、専門的な知識やスキルを必要とする人材を短期間で育成することは難しいケースがあるため、外部の人材を活用することも考えるべきです。

DX人材の育成は最終目標ではなく、DXの目標を達成するために必要な過程の一部です。

自社での人材育成にこだわり過ぎず、状況や必要に応じて社外のリソースを活用する判断をすることも重要です。

DX人材を育成する際に、企業が活用できる補助金や助成金があります。

DX人材育成に活用できる補助金や助成金について確認してみましょう。

DX人材育成に活用できる補助金や助成金

• 人材開発支援助成金（事業展開等リスキリング支援コース）

• DXリスキリング助成金

• 社内型スキルアップ助成金・民間派遣型スキルアップ助成金

事業主などが従業員に、職務に関連した専門知識や技能を習得させるための職業訓練等を計画に沿って実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部などを助成する制度です。

助成額や助成率はコースによって異なります。

（参考）厚生労働省「人材開発支援助成金（事業展開等リスキリング支援コース）」

都内の中小企業などが従業員に対して、民間の教育機関などが提供するDXに関する職業訓練を実施する際の経費を助成する制度です。

• 交付額：助成対象経費の3分の2

• 1助成対象事業者あたりの上限額：64万円 

（参考）東京しごと財団「DXリスキリング助成金」

都内の中小企業または中小企業の団体が実施する短時間の職業訓練に対し、助成金を支給する制度です。

社内型スキルアップ助成金

• 交付額：助成対象受講者数×訓練時間数×730円

• 上限額：団体の場合、訓練に要した経費－収入の額

民間派遣型スキルアップ助成金

• 交付額：助成対象受講者1人1コースあたりの受講料など（税抜）の2分の1

• 上限額：25,000円

（参考）東京しごと財団「社内型スキルアップ助成金・民間派遣型スキルアップ助成金」

DX人材の育成は、DXに関する知識やスキルを持つDX人材が必要とされる現代の企業にとって重要な課題です。

DX人材とは、DXを推進し、実行するために必要な知識やスキルを持ち、DX推進のために周囲の人と協力できるコミュニケーション能力やリーダーシップ、柔軟に物事を考えられる能力を持つ人材のことです。

DX人材は、データ設計やソフトウェア、デザインなど、さまざまな専門分野に関する知識を持っていることが求められます。

豊富な知識やスキルでDXを推し進められる人材を社内で育成することは、一貫した社内システムの構築やリスキリングの面で効果的です。

DX人材の育成は、目的を明確に定めた上で、育成後にどのように活躍してもらうかをプランニングしておくことが重要です。

自社に合ったDX人材を選考し育成するためには、適切なスキル管理が必要になります。人材管理を効率化するために、タレントマネジメントシステムの活用を検討してみるのも良いかもしれません。

「HRBrain タレントマネジメント」は保有資格や経験職種、セミナーなどの研修の受講履歴をはじめとした、従業員ひとりひとりのスキル管理や目標設定のプロセスなど、あらゆるデータを一元管理し可視化します。

HRBrain タレントマネジメントの特徴

• 検索性と実用性の高い「データベース構築」を実現

運用途中で項目の見直しが発生しても柔軟に対応できるので安心です。

• 柔軟な権限設定で最適な人材情報管理を

従業員、上司、管理者それぞれで項目単位の権限設定が可能なので、大切な情報を、最適な状態で管理できます。

• 人材データの見える化も柔軟で簡単に

データベースの自由度の高さや、データの見える化をより簡単に、ダッシュボードの作成も実務運用を想定しています。

▼「タレントマネジメントシステム」についてさらに詳しく
タレントマネジメントシステム15選！導入メリットや選定ポイントを解説

▼「タレントマネジメント」お役立ち資料まとめ
【人事担当者必見】タレントマネジメントに関するお役立ち資料まとめ

はじめてタレントマネジメントをするなら

⇛「タレントマネジメントを始める前に抑えておきたい4つのポイント」資料ダウンロード