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組織活性化の手法とは?組織活性化で得られる効果と取り組み事例を解説

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組織活性化の手法とは?組織活性化で得られる効果と取り組み事例を解説

目次

    本記事の内容は作成日または更新日現在のものです。本記事の作成日または更新日以後に、本記事で紹介している商品・サービス・企業・法令の内容が変更されている場合がございます。

    組織活性化の状態とは

    組織活性化の状態とは

    組織活性化を図るためには、目的の状態を知ることが重要です。まずはじめに、組織活性化とはどういう状態なのか解説します。

    組織活性化の状態とは 

    組織活性化とは、組織に属する従業員が組織・企業の理念やビジョンに共感し、主体的に業務に取り組み、またチームワークを発揮できている状態を指します。従業員がただ忙しくしている状態は活性化とは言いません。また、数人が頑張っているだけの状態や、ただ仲がいいということでは活性化しているとはいえません。組織に属する従業員全員が同じ方向を向き、コミュニケーションを相互に取り、主体的に動いていく必要があります。

    組織活性化が必要とされる背景

    組織活性化が必要とされ始めた背景として2つ挙げられます。

    ・激しい市場環境変化への対応
    現在の市場環境は、不確実性が高く変化の激しい状態です。その変化に対応するためには個人ではなく、組織全体での取り組みが必要不可欠になります。一人ひとりが主体性を発揮しながらも、組織としてのまとまりをもって動くことで変化に迅速に対応できるようになります。

    ・コミュニケーション不足
    IT化が進むにつれて、直接のコミュニケーションが減少しつつあります。さらにテレワークが推進され、その傾向は加速しました。結果的にコミュニケーション不足になりがちになってしまい、メンバー間の連携が取りづらくなっているという課題が生まれています。そこでコミュニケーション不足の解消を目的に、組織活性化が着目されているのです。

    組織活性化によって得られる効果

    組織活性化によって得られる効果

    組織活性化を進めることでどのような効果が期待できるのでしょうか。企業が得られる効果を解説します。

    定着率の向上

    1つ目が「定着率の向上」です。組織が活性化されていない状態では、従業員は個々で動き仕事にやりがいを感じられていない場合があります。その状態では、他の仕事や環境を求めて離職してしまう可能性が高まってしまうでしょう。組織活性化によって、仕事のやりがいや他者とのつながりを感じさせ、定着率を上げていきましょう。

    従業員エンゲージメントの向上

    2つ目が「従業員エンゲージメントの向上」です。組織活性化によって従業員は、

    ・企業の理念やビジョンへの共感
    ・コミュニケーションの活発化

    という状態になります。これらは、従業員エンゲージメントを向上させる要素でもあります。つまり、組織活性化は従業員エンゲージメントの向上も期待できます。
    逆に、組織活性化していない状態だと、エンゲージメントも低下してしまうことが考えられるため、従業員エンゲージメントを考える上でも重要な要素になるでしょう。従業員エンゲージメントについてさらに詳しく知りたい方は、「
    社員のエンゲージメントを高めるには?明日から実践できる方法も」をご覧ください。

    人材の成長

    3つ目が「人材の成長」です。組織活性化を行うことで、従業員は主体性を持って行動できるようになります。主体性を持つことで、スキル習得への意欲や、新たな仕事に対して積極的に動くようになるでしょう。また、従業員間のコミュニケーションが活発になることで、上司から部下による育成や同僚同士のスキルシェアなども期待できるでしょう。

    組織を活性化する手法

    組織を活性化する手法

    企業に多くのプラス効果をもたらす組織活性化は、どのようにすれば達成できるのでしょうか。ここでは、組織活性化の方法を解説します。

    経営理念の共有と共感を促す

    1つ目が「経営理念の共有と共感を促す」ということです。企業がどのような理念を持って会社を経営しているか、どのようなミッションを持っているのかなどを従業員に共有しましょう。そして共感してもらうことが大切です。共感してもらうためには、従業員にとって経営理念やビジョン、ミッションが自分事化されることが重要になります。

    ・会社の理念等が今の仕事にどう結びついているのか
    ・自分がやっている仕事は会社や社会にどういう影響を与えているのか

    といったことを考える研修をすることも良いでしょう。「クレド」といわれる行動規範を作成するのも1つの手です。クレドについてさらに詳しく知りたい方は、「クレドとは?基本から組織成長に繋がる作り方を現役人事が徹底解説」をご覧ください。

    コミュニケーションの活性化

    2つ目が「コミュニケーションの活性化」です。従業員同士のコミュニケーションが活発になる施策が有効になります。例えば、

    ・フリーアドレス化等、会話が生まれるオフィスを作る
    ・1on1ミーティング導入で上司と部下の対話を促す
    ・オンラインでも会話しやすいツールを導入する

    等が挙げられます。特に1on1ミーティングの導入は、実際の対話の場を設けることになるので効果的です。1on1では、仕事の話だけではなく、プライベートの話も含めて行うことで上司と部下の親密度の向上が期待できます。1on1についてさらに詳しく知りたい方は、「【基礎編】1on1とは?DX時代。リモート環境下の課題、進め方を解説」をご覧ください。

    働きやすい環境の構築

    3つ目が「働きやすい環境の構築」です。従業員が働いていて、心身ともに疲れにくく健康にイキイキと働ける職場環境であることは、組織が活性化する基礎的な条件ともいえるでしょう。具体的には、

    ・オフィス環境の整備
    ・ワークライフバランスの取りやすい環境
    ・福利厚生の充実

    等の施策が挙げられます。

    人材育成システムの構築

    4つ目が「人材育成システムの構築」です。成長意欲が高い従業員にとって、今の仕事に対するやりがいはもちろんのこと、成長できる仕組みが整っているかどうかというのは重要です。従業員一人ひとりに適した育成プログラムを構築し、提供できるような仕組みを整えましょう。
    また、人材育成プログラムの中で企業の理念教育やコミュニケーション促進策を組み込むことで、組織活性化も期待できます。人材育成についてさらに詳しく知りたい方は、「
    人材の強化に最適な育成方法とは?組織開発・戦略人事に必要な事」をご覧ください。

    組織活性化の事例

    組織活性化の事例

    実際に組織活性化に取り組んでいる企業は、どのような取り組みをしているのでしょうか。使用しているサービスや実際の取り組みを紹介します。

    事例1:株式会社メルカリ

    株式会社メルカリは、「mertip(メルチップ)」と呼ばれるピアボーナス制度を導入しています。mertipはスタッフ同士がリアルタイムに感謝や賞賛の気持ちを、少額のお金と共に送りあうことのできる仕組みです。企業内インセンティブの一種であり、従業員同士が誰でも互いに送りあえることができる点がポイントです。このmertipは社内チャットによって誰の目にも見えるようになっており、やり取りが可視化されています。このmertipによってコミュニケーションの活性化に加え、モチベーションの向上も期待されています。

    事例2:カルビー株式会社

    カルビー株式会社はオフィスにフリーアドレス制を導入しています。フリーアドレス制とは、従業員個々に決まった座席がなく自由に座る場所を選べるという制度です。カルビーでは、座席の決め方として「オフィスダーツ制度」を導入しています。この制度は「ソロ席」「集中席」「コミュニケーション席」の3つある座席エリアから1つを選択し、選択した座席エリアの中からランダムで座席が決まるという仕組みです。この仕組みを導入したことで、部署や役職を問わず、幅広い人とのコミュニケーションが活性化されました。オフィスの形を変えることで組織活性化につなげた事例です。

    (※参考)カルビー株式会社「CULTURE

    事例3:サイボウズ株式会社

    サイボウズ株式会社では、「ザツダン」という名称で1on1ミーティングを行っています。その名の通り、話す内容は雑談でもよく、何を話してもいい時間となっています。この1on1ミーティングは制度としてやらなければならないものではなく、多くのマネージャーが自発的に行っています。ザツダンによって、上司と部下のコミュニケーション量が増加し、多くの効果を得られています。例えば、

    ・メンバーは悩みを共有できる
    ・リーダーはメンバーの状況把握を素早くできる
    ・チームに自発的なメンバーが増えチーム力が高まる

    といった効果を得ることができ、「ザツダン」によって組織が活性化されています。

    (※参考)サイボウズ株式会社「サイボウズ流1on1ミーティング「ザツダン」とは?

    【まとめ】組織開発をカンタン・シンプルに

    今回は、組織活性化について解説しました。組織活性化によって、従業員のエンゲージメントを引き上げ企業業績の向上につなげることができます。今の組織を活性化するためには何が足りないのかを考え、自社に必要な施策を行っていきましょう。

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    HR大学 編集部

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