自己啓発とは？仕事や面接に活かす事例紹介

自己啓発を会社の仕事のキャリアアップや面接に取り入れる企業が増えています。この記事では自己啓発を会社や仕事にどう活かすのか、研修の事例や面接での利用方法など、メリット、デメリットも含め紹介していきます。

自己啓発（じこけいはつ）とは、自分の意思で自己の能力を開発したり、精神的な成長を目指したりするために、勉強や研修などを受けることを指します。自己啓発の概要やそのジャンル、そしてどのような方法があるのかを紹介します。

自己啓発の明確な区分はありません。

主に「心の成長」と、「能力の開発」に関するものが「自己啓発」と捉えられます。特にビジネスシーンでは、キャリアアップのためのスキル習得や、マネジメント力の向上なども含めた「能力開発」が自己啓発として扱われます。

自己啓発自体は、自己実現といった目標設定も含め、悪いものではありません。しかしながら「セミナービジネス」といったものが横行し、セミナー参加者に次のセミナー参加者を無理に勧誘させたりするなど、問題のあるものが紛れ込んでしまいやすいのも事実です。インターネットで「自己啓発」と検索すると、ややネガティブな記事もあるのは、このようなセミナーで「騙された」と感じる人がいるためです。

自己啓発のジャンルを紹介します。

• ビジネス

• 心理学

• 思考法

• 行動法

• 勉強法

• 投資

• モチベーション

• 目標設定

• 自己実現ややりがい探究

• 具体的な技術獲得　など

 本屋さんのビジネス書欄にあるものがほぼ当てはまります。自己啓発のジャンルが多岐に渡ることがご理解いただけるのではないでしょうか。項目では「ビジネス」と大きく括りましたが、ここには仕事面で有効な「リーダーシップ」「マネジメント」などが含まれます。

自己啓発の主な方法を紹介します。

• 自己啓発本

• セミナーや講演会への参加

• オンラインセミナー・ウェビナーへ参加

• 成功した経営者のもとで働く、メンターとして話を聞かせてもらう

• 個別のコーチングやコンサルティングを受ける

• 会社の研修に参加

• スキルアップのコースを受講

 自己啓発は学ぶことが基本になっていますが、ゴールとして、学んだ内容を人生に活かしていくことが大事です。

メリットばかりのようなイメージのある自己啓発ですが、実はデメリットもあります。こちらではそのデメリットに関して紹介します。

人気YouTuberなどの発言でも「自己啓発本」は意味がない、という意見があります。筆者個人的には「読んだだけでは意味がない」ということだと思います。

自己啓発本はモチベーションを上げてくれるものが多いため、疲れた時の清涼剤のように、読んで終わりというものも多いのは確かです。この場合は身に付くものがなく時間の無駄になってしまう恐れがあります。しかし１冊で1つの気づきがあり、それを行動にうつせれば十分に意味があると思います。

実際に筆者の周りにも、「勧誘系の自己開発セミナー」にはまった従業員がいたことがあります。一人30万円の参加費で、5人勧誘しないと次のレベルのセミナーに参加できないというのです。毎日しつこく社内で勧誘するので、人事に苦情が届くようになりました。

人事部へ来てもらい、セミナー会社の母体を調べて、消費者団体にも苦情が入っている事実を伝えて勧誘をやめてもらった経緯があります。

またこのようなセミナーの存在のために、自己啓発に悪いイメージをもっている人がいるため、まじめに自己啓発に取り組もうとしていると、それだけで変な目でみられることがあります。

筆者の場合も、自己啓発を社内で仕組み化しようとした際に、前述の例のような件もあり反対にあいました。結果「能力開発」「キャリアアップ」と名前を変えて導入した経験があります。

自己啓発のメリットとして仕事へ活かす方法を紹介します。

自己啓発とは、本来備わっている能力を伸ばすことを目的にしていますので、仕事に役立てる内容のものも多くあります。

自己啓発を面接に活かす学生が増えました。「自己啓発しています」と直接はいいませんが、学生は目的や目標をもって企業を選ぶようになっています。採用する側は、面接の場でも福利厚生や待遇面の質問ではなく、企業としてのありかたや目標を質問してくれる学生には好感度が上がります。

エントリーシートでみると、志望企業のミッションなどを引用した共感のある志望動機はおすすめです。筆者の経験になりますが、一度だけ、競合他社のビジョンをコピーペーストして送ってきた学生がいたことがあり、苦笑してしまったことがあります。採用担当者はもちろん、競合他社のビジョンを把握しています。自身で志望企業の研究をし、自分の言葉で志望動機に落とし込むことをお勧めします。

人事側としてもどのように自己努力しているかを聞くことで、入社後の成長が想像できます。面接では学生時代どのように自己研鑽、自己啓発してきたかを聞く質問を面接時に盛り込むことをおすすめします。

自己啓発の範囲は広いため、ビジネスでスキルアップに活かせるものも数多くあります。英語や簿記などの直接的なスキル系のものもありますが、企業で活躍するためにはそれとは別に、目標の立て方や、時間管理術、コミュニケーション術などもおすすめです。

部下を育成する「リーダーシップ」や「マネジメント」などは、即仕事に生かせるおすすめの自己啓発です。また自分はまだリーダーじゃないという方でも、リーダーがどのように感じているかを理解することで、上司との関係が上手くいき、取引先とのコミュニケーションに活かすこともできます。

また部下を育成するひとつの手法として、「1on1」を学ぶこともおすすめです。部下を育成し、目標達成のための「1on1」に関して、もっと詳しく知りたいかたは「1on1とは？ 従来の面談との違いや効果を高めるコツ」をご覧ください。

会社による自己啓発支援が増えています。ここでは他社の取り組み状況と、具体的な研修などを紹介します。

厚生労働省が実施の『令和2年度「能力開発基本調査」』によると、企業の教育訓練への費用の支出状況は、OFF-JTまたは自己啓発支援に支出した企業は 49.7%でした。OFF-JTと自己啓発支援の両方に支出した企業は 20.2%、OFF-JTにのみ費用を支出した企業は 25.1%、自己啓発支援にのみ支出した企業は 4.4%となっています。

（※引用）厚生労働省：『令和2年度「能力開発基本調査」調査結果の概要』より

自己啓発支援のみに支払う企業は少ないものの、OFF-JTと自己啓発支援の両方をあわせて支出する企業は2割あります。

従業員の能力開発に関して、厚生労働省ではITのスキルも含めた助成金制度を設けています。社内に自己啓発や能力開発の導入を検討される場合、検討されてみてはいかがでしょうか。
（※参考）厚生労働省：「人材開発支援助成金」より

また企業が求める能力開発としては、下記の表のようにチームワークやコミュニケーション、リーダーシップなど従業員同士の関係向上のものが上位を占めています。

円滑なチーム運営は人間関係で悩んだ離職なども防止できます。

上場したばかりのベンチャー企業で働いていた時は、ほぼ従業員が同年代で若いメンバーばかりでした。その分リーダーも経験が浅く、部下と年齢も変わらないことが多かったのです。

部下としてはあまり差のない上司に命令ばかりされて、不満がたまります。リーダー研修を徹底して行うことで、リーダーの質をあげることに注力した経験があります。

（※引用）厚生労働省：『令和2年度「能力開発基本調査」調査結果の概要』より

社内で行う自己啓発は資格取得を会社が費用負担するもの、主に外部講師による集合研修形式で行われるもの、ウェビナー形式のオンラインで、自己完結で行うものと主に3種類があります。

国家資格に限らず、民間資格などを含めて、すぐに仕事に活かせるものから、将来を見据えたものまで会社が費用面を支援します。

不動産業であれば宅地建物取引士、人事であれば社会保険労務士、経理であれば簿記検定などが挙げられます。最近では語学やIT面でのスキルに関しても、支援する企業も増えました。中小企業診断士やFPへの支援などもあります。 

業務の一環として就業時間内に行われるものと、希望者だけに就業時間外に行われるものがあります。

前者はIT部に一斉に新技術のレクチャーや知識のアップデートを行うものや、人事部の新しい評価制度や面接スキルなどの研修などが含まれます。

後者は語学研修や、社労士や簿記の研修など、通常社外で従業員が各自費用負担するような研修を、会社負担で行うものです。時間外や週末に行われることが多いようです。

最近増えているのがオンライン研修です。ライブ配信だけでなく、いつでも閲覧できる形式のものもあり、従業員は通勤時間や隙間時間に勉強することができます。

人事も場所や資料を用意する集合研修に比べ、負担が少なく、費用も抑えられるためこちらにシフトする傾向があります。

しかし新たにeラーニングを取り入れると、誰が受講したかを管理するなど、人事や教育部門の工数が増えるという悩みが出てきます。このような悩みは簡単なシステムの導入で解決することができます。

そんなeラーニング管理システムについて詳しく知りたい方は「【基礎編】LMSとは？eラーニング研修の効果的な活用方法を解説」がおすすめです。

 今後は労働人口の減少などで、優秀な人材の採用は競争が激しくなり、新規雇用だけに頼らず現在の従業員の自己啓発を含め、長期的な社内人材の育成プランも人事の仕事としては重要になっていくでしょう。

 さらにより効果的な従業員教育設計について詳しく知りたい方は「インストラクショナルデザインとは？効果的研修に必須キーワード」がおすすめです。

自己啓発に関して、その概要からどう人事として会社に取り入れていくのかを紹介してきました。今後の人材戦略としても、取り組みたい課題ですね。

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