#人材管理
2024/01/19

社員のエンゲージメントを高めるには?明日から実践できる方法も

目次

    従業員エンゲージメントを高めることは、企業と従業員の結びつきを強くし、従業員の自発性やモチベーションの向上、優秀な人材の離職率を下げることにつながります。

    従業員エンゲージメントを高めることは、特に会社で活躍する優秀な人材の離職率を下げるためには、急務となっています。

    ここでは、従業員エンゲージメントを高めるリットや、従業員エンゲージメントを高める具体的な方法について解説します。

    ▼エンゲージメントを高める「組織診断サーベイ」で離職率低下
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    従業員エンゲージメントを高めるための課題

    従業員エンゲージメントは「社員の企業に対する信頼の度合い」をさします。

    米ギャラップ社が世界139か国の企業を対象にしたアンケート結果によると、日本企業の従業員エンゲージメントは132位と「世界最低水準」でした。

    各国の社会情勢や労働環境が異なるため一概に比較できる数字ではありませんが、日本企業は、従業員エンゲージメントは改善すべきポイントが多く、従業員エンゲージメントを高めるために多くの課題を抱えていると言えるでしょう。

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    ▼組織状態を定量的に把握してエンゲージメントの向上を実現
    HRBrain 組織診断サーベイ

    従業員エンゲージメントを高めることが会社にもたらすメリット

    従業員エンゲージメントを高めることが会社にもたらす、3つのメリットについて確認してみましょう。

    • 離職率の低下

    • 顧客満足度の向上

    • 業績アップ

    離職率の低下

    従業員エンゲージメントを高めることが会社にもたらすメリットの1つ目は、「離職率の低下」です。

    従業員のエンゲージメントが向上することで、従業員は企業への共感や理解、信頼が高まり、離職率の低下が見込めます。

    従業員エンゲージメントを高めることで、優秀な活躍をする人材の流出を防ぐことが可能になります。

    また、採用にかかる業務や費用を減らせることで、会社の資金を有効活用することができまるようになります。

    顧客満足度の向上

    従業員エンゲージメントを高めることが会社にもたらすメリットの2つ目は、「顧客満足度の向上」です。

    従業員のエンゲージメントが向上することで、従業員が自発的、積極的に仕事に取り組むようになり、質の高い製品やサービスを提供できるようになります。

    その結果、顧客満足度の向上にも繋がります。

    業績アップ

    従業員エンゲージメントを高めることが会社にもたらすメリットの3つ目は、「業績アップ」です。

    従業員エンゲージメントの高さに比例して、会社の業績は向上します。

    2018年9月に発表された、株式会社リンクアンドモチベーションの研究によると、従業員エンゲージメントのポイントが1ポイント向上すると営業利益率が0.35%上昇する、とあります。

    参考:(「エンゲージメントと企業業績」に関する研究結果を公開~エンゲージメントスコアの向上は営業利益率・労働生産性にプラスの影響をもたらす~

    従業員エンゲージメントを高める方法

    従業員エンゲージメントを高めるためには、具体的にどのようにすればよいのでしょうか。
    従業員エンゲージメントを高めるために有効な、8つの施策について確認してみましょう。

    • ビジョンの共有

    • 組織習慣の見直し

    • 社内コミュニケーションの活発化

    • リーダーシップ

    • チームワーク

    • ライフワークバランス

    • 社員の成長機会

    • 公平感や納得感のある人事評価制度

    ビジョンの共有

    従業員エンゲージメントを高めるために有効な施策1つ目は「ビジョンの共有」です。

    自社の企業の理念は、どこまで従業員に共有され、理解されているのでしょうか。
    従業員が会社のビジョンを意識、理解することなく仕事をしてしまうと、会社と従業員の目指す方向性がバラバラになってしまうという弊害があります。

    強い組織やチームを作り、また従業員のエンゲージメントを高めるためにも、ビジョンの共有は欠かせません。

    組織習慣の見直し

    従業員エンゲージメントを高めるために有効な施策2つ目は「組織習慣の見直し」です。

    自社の組織習慣の中に、今の時代にそぐわない習慣は残っていないでしょうか。

    入社当時に「違和感があるな」と思っていた習慣でも、「郷に入れば郷に従え」と言われた通りにしているうちに、続けてきてしまっている、組織や部署ならではの習慣はないでしょうか。

    思い切って、それらの習慣を見直してみましょう。

    習慣を変える、もしくは廃止することで、社員に「変えてもいいんだ」という意識が根付き、組織や部署に新しい風が吹くはずです。

    組織に残る、時代錯誤な習慣がある場合、それらを変えることは、従業員のエンゲージメントを高めることに繋がります。

    社内コミュニケーションの活発化

    従業員エンゲージメントを高めるために有効な施策3つ目は「社内コミュニケーションの活発化」です。

    社内でオープンに意見を交わし、コミュニケーションが取れる環境は整っているでしょうか。

    雑談をしにくい雰囲気があると、ミスに繋がるアラートを見逃すことにも繋がります。

    情報を共有し、それについて従業員が積極的に話し合える環境作りを行いましょう。コミュニケーションが活発な場では、従業員同士の助け合いも行われやすくなります。

    職場の活発なコミュニケーションは、従業員のエンゲージメントの向上に、重要な役割を果たします。

    ▼「社内コミュニケーション」についてさらに詳しく
    心理的安全性が高い組織を作るには?測定方法や対策をチェック

    リーダーシップ

    従業員エンゲージメントを高めるために有効な施策4つ目は「リーダーシップ」です。

    従業員のエンゲージメントを高めるうえで「上司がどのようなマネジメントをするかどうか」は非常に重要な要素です。

    ひと昔前には、「支配型」リーダーシップが多くを占めていましたが、現在は「サーバントリーダーシップ」という手法が注目されています。

    サーバントリーダーシップとは社員が最大限の力を発揮できるよう、環境作りに奉仕する「支援型」リーダーシップのことです。

    サーバントリーダーシップを実践することで得られる3つのメリットについて確認してみましょう。

    • 従業員の行動が変わる

    • 社内コミュニケーションが円滑になる

    • 従業員が能動的に目標達成する

    サーバントリーダーシップによって、従業員のエンゲージメントは向上する傾向にあります。

    ▼「サーバントリーダーシップ」についてさらに詳しく
    今注目のサーバントリーダーシップとは?従来型との違いや役割にも

    チームワーク

    従業員エンゲージメントを高めるために有効な施策5つ目は「チームワーク」です。

    チームワークが発揮できるよう、従業員が互いを尊重し、助け合う文化を定着させましょう。

    リモートワークの導入が進み、働き方が多様化する中、世代や役職に関わらず、互いの「個」の特性を活かし、尊重することが求められます。

    従業員それぞれの、スキルの強みを伸ばし、弱みをカバーするための取り組みを行い、課題解決に強いチーム作りを心掛けましょう。

    従業員のスキルの強みと弱みの把握には、各個人が保有するスキルを可視化し、一元管理できる仕組みである「タレントマネジメントシステム」の導入がおすすめです。

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    ライフワークバランス

    従業員エンゲージメントを高めるために有効な施策6つ目は「ライフワークバランス」です。

    従業員が健康的に過ごすためには、ワークライフバランスの取れた働き方が必要不可欠です。長時間に及ぶ残業や、スキルに見合わない膨大な業務は、従業員の健康を損ないます。

    健康で文化的な生活を営む従業員は、総じて会社に対する満足度が高いです。

    また、会社の福利厚生のプログラムが機能しているかについても、再確認しましょう。

    社員の成長機会

    従業員エンゲージメントを高めるために有効な施策7つ目は「社員の成長機会」です。

    終身雇用や定年まで勤め上げるという働き方は、過去のものになりました。

    今は個人が積極的にキャリアを設計し、スキルを磨く時代です。

    「この会社にいても、成長が望めない」と従業員が感じることのないよう、定期的に成長の機会を設けるようにしましょう。

    従業員が自発的キャリアを築ける環境を提供することは、従業員のエンゲージメントの向上をもたらし、離職率の低下だけでなく、会社にとって活躍できる人材の創出にも繋がります。

    公平感や納得感のある人事評価制度

    従業員エンゲージメントを高めるために有効な施策8つ目は「公平感や納得感のある人事評価制度」です。

    「実績を出しているにもかかわらず、上司へのゴマすりが上手い同期のほうが評価されてる…」

    このような環境では従業員のエンゲージメントは上がりません。

    従業員の頑張りに対して、きちんと報いるために、従業員にとって公平感や納得感のある人事評価制度を構築するようにしましょう。

    「正当に評価されている」と従業員が感じ、積極的に仕事に取り組める土壌作りは、従業員エンゲージメントの向上に欠かせない要素です。

    透明性の高い人事評価制度の構築には「人事評価システム」の導入がおすすめです。

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    ▼「従業員エンゲージメントを高める方法」についてさらに詳しく
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    従業員エンゲージメントを高める組織診断サーベイ

    従業員エンゲージメントを高めるために、組織診断サーベイを導入することも有効な方法の一つです。

    管理者目線の、一方向のみによるマネジメントではなく、社員ひとりひとりの体験や経験である「エクスペリエンス(EX)」に光を当て、可視化や改善を重ねる「共創・対話型マネジメント」への変革が必要な時代です。

    個人の体験や経験にスポットが当たることで、社員自身の活躍の幅やチャンスが広がり、従業員エンゲージメントの向上へと結びつきます。

    ▼従業員エクスペリエンスの可視化で人事・経営・現場すべてが活躍できる組織へ
    EX Intelligence

    「EX Intelligence」5つの特徴

    EX_2
    • 人材データベースとサーベイの連携で「現状を定量的に把握」

    • 現状と理想のギャップ計測で「組織の課題を抽出」

    • 組織課題に加えて個人の課題まで把握することで「離職予兆の分析も可能」

    • 理想の状態に近づけるための施策を「現場と人事の両面から実施」

    • プロジェクト立ち上げから組織改善までを「HRの専門家がサポート」

    企業の抱える人事課題の解決の支援を行います。

    ▼国内初の従業員エクスペリエンスクラウド「EX Intelligence」で従業員体験スコアの定量化を実現
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    従業員エンゲージメントを高める方法まとめ

    従業員エンゲージメントは「社員の企業に対する信頼の度合い」をさします。

    従業員エンゲージメントを高めることで、会社で活躍する優秀な人材の離職率を下げることができ、採用にかける業務や資金を抑えることもできます。

    また、従業員の仕事の質がアップし、顧客満足度が上がり、企業の売上や利益に貢献します。

    社員のエンゲージメントを高めるために意識すべき、8つの施策について、あらためて確認してみましょう。

    • ビジョンの共有

    • 組織習慣の見直し

    • 社内コミュニケーションの活発化

    • リーダーシップ

    • チームワーク

    • ライフワークバランス

    • 社員の成長機会

    • 公平感や納得感のある人事評価制度

    とくに、従業員にとって「公平感や納得感のある人事評価制度」は、従業員のエンゲージメントを高めることに直結します。

    従業員のエンゲージメントを高める方法として、「組織診断サーベイ」の導入は有効です。

    従業員のスキルが可視化されるので、従業員ごとの強みや弱みを把握することが可能となります。

    弱みをフォローする研修を戦略的に行うことで、従業員の成長機会を作り出すこともできます。

    従業員同士がチームを組んで強みを持ち寄ることで、弱みをカバーすることにも繋がるでしょう。

    上司も、従業員の個々のスキルを把握することができ、サーバントリーダーシップを発揮する機会も自ずと増えるでしょう。

    ▼「従業員エンゲージメント」の測定方法やツールについてさらに詳しく
    従業員エンゲージメントを測定する目的やメリットを解説
    従業員エンゲージメント指標(指数)とは?測定方法や重要性、メリットを紹介
    おすすめのエンゲージメント測定ツールは?活用のコツや背景も紹介

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    株式会社HRBrain 吉田 達揮
    吉田 達揮
    • 株式会社HRBrain 執行役員

    • ビジネス統括本部 本部長

    • 人的資本TIMES編集長

    新卒で東証プライム 総合人材サービス企業に入社。2020年HRBrainに入社。
    人事制度コンサルティング部門の立ち上げから大手企業向けのクラウド営業に従事。
    また社内タレントマネジメントのユニットの立ち上げと運営を担当。
    以後、事業企画にてゼネラルマネージャーとして全社戦略の策定・推進を担当。
    その後、組織診断サーベイ「EX Intelligence」を提供しているEX事業本部を管掌。
    2022年4月に執行役員へ就任。2023年4月よりビジネス統括本部の本部長として全体を統括。「人的資本TIMES」の編集長も兼務。

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