データドリブン人事(HR)とは？活用例・ツール・手法・本・資格を解説

管理部門の中でも「守り」と言われがちな人事が、戦略人事として経営戦略の重要な「攻め」の位置に変わりつつあります。戦略人事を進める人事部門の中で「データドリブン人事（HR）」が注目を集めています。しかしデータドリブン人事とは何か？どのような状態なのか？データドリブン人事の活用例・手法。役立つ本・資格を解説します。

戦略人事を進めるには、データドリブンの理解が必要です。データドリブン人事とは一体何か、戦略人事の背景・課題と一緒に解説します。

そもそもデータドリブンとは「データに基づいて判断・アクションを起こす事」です。おもにマーケティング領域で頻繁に使用されています。

人事領域でもデータに基づいた分析・行動が求められるようになり「データドリブン人事（HR）」と呼ばれるようになりました。つまり人事・人材に関するデータを総合的に分析し、経営の意思決定の材料として役立てることを意味します。

戦略人事を推進するには、データドリブンが必要不可欠です。なぜなら戦略人事には、経営戦略と人的マネジメントの情報を分析し、客観的な根拠をもったデータ分析に基づく行動が求められるからです。

またAI化・ビッグデータの活用やデジタルマーケティングの発展もあり、業種/職種問わず今まで以上にデータ分析への注目度が高まっています。人事領域ではHRテックのようにITツールの活用が進み、人事データを経営判断に活用することが求められています。

HRテックについて、さらに詳しく知りたい方は「HRテック（HR Tech）とは？人事がいま知っておくべき知識と導入方法」をご確認ください。

データドリブン人事を進める上で、以下の課題が考えられます。

・データの管理部署が決まっていない

・データの整理ができていない

上記のように、データを管理する担当者・方法が一元化されていない事が挙げられます。特に人事部門では、定期的に評価方法や採用フローの見直しをする企業もあるため、データ管理がバラバラになってしまうケースが考えられるのです。

人材データの管理・活用するには、どうすれば良いのか、さらに詳しく知りたい方は「人材データの管理・活用に必要なこととは？基本から構築方法まで解説」をご確認ください。

データドリブン人事を導入すると、以下のような変化が期待できます。

•客観的な判断

•業務の属人化を防ぐ

•適材適所な人材配置

なぜ上記のような効果が得られるのか？その理由と効果の内容を詳しく解説します。

データドリブンを取り入れると、従業員の業務経歴、目標、人事評価、スキルを可視化できます。可視化できたデータがあれば、従業員の評価や育成の進捗や達成状況が明確になるので、従業員データを多角的に分析できるのです。その結果、データに基づいた客観的な判断ができるでしょう。

一方で勘や経験に頼った判断は、主観的で偏った判断になちがちです。そうでなくても人事業務には「ハロー効果（目立った特徴に引きずられる）」や「期末効果（評価直前の出来事が全体評価に影響する）」もあるため、常に客観的で公平な判断を意識しなければなりません。

人事領域にデータドリブンを導入すると客観的な判断ができ、従業員の納得感も高まり組織全体のパフォーマンスも上がるでしょう。

データに客観的な根拠があれば、属人的な業務を防げるでしょう。

例えば採用面接のケースで考えてみます。企業が定める人材の採用基準が曖昧であれば、面接官次第で「何が必須で、何が必要なのか」が大きく変わるリスクがあります。採用面接の場面にデータドリブンを取り入れれば、入社後に活躍する人材の特徴・経歴を分析できるので採用基準が定まるのです。

また特定の従業員しか対応できない業務は、その従業員が突然の休職/退職した場合、業務フローが止まり大きな損失を招く事態にもなりかねません。

業務の属人化がなくなれば、他の従業員でカバーし合える職場環境ができ、業務の効率化も期待できるでしょう。

データドリブンは、従業員の適材適所な人材配置を実現します。なぜなら、従業員の経歴・評価・人柄などの人材データをもとに、従業員に最適な配置を分析し導き出せるからです。

このように、データドリブンを活用した人事戦略を「ピープルアナリティクス（People Analytics）」と呼ばれています。従業員や組織に関するデータを分析し、組織開発・生産性向上に活かす手法です。人員配置が有効かの判断材料となり、適材適所な人材配置が実現できるでしょう。

ピープルアナリティクスについて、さらに詳しく知りたい方は「ピープルアナリティクス～Googleが注目する人事の問題解決手法～」をご確認ください。

データドリブン人事（HR）が、人事業務にどう役立つのか活用例を挙げて解説します。

データドリブン人事（HR）を活用すれば、組織全体の離職防止と人材定着に効果が期待できます。

早期退職する従業員の傾向をデータドリブンで掴めば、採用面接時にチェックでしたり、在職中に必要なフォローアップをしたりと対策ができるためです。例えば、早期離職する人材の傾向には共通して過去の業界経験1年未満であれば、2年以上の経験者を採用するか、新入社員研修を充実化させる事も検討できるでしょう。

あるいは、早期退職者が多い部署を分析すると、長時間労働や人間関係トラブルを発覚できるかも知れません。このように階級毎や職種の離職傾向をデータ化して分析すれば、対象の改善施策の立案/実行できるので、離職防止と人材定着に繋がります。

▼「早期離職」についてさらに詳しく
早期離職の理由と問題とは？離職の原因と中途採用の定着率を上げる方法

データドリブン人事は、会社の中長期計画に合わせた組織戦略と強い組織作りに活かせます。

強い組織作りには、今の企業がもつ課題を明確にし、必要な対策を打つことが重要です。課題の明確化には部署ごとの年齢比、管理職割合、勤続年数などと言った組織の状態をデータとして可視化すると良いでしょう。例えば部署ごとのデータを可視化する事で、企業全体の高年齢化がわかるとします。中長期的な計画を考える時、次世代の人材育成が必要だと判断できるのです。

また従業員満足度を高める方法として、データドリブンは役立ちます。従業員の早期離職率、離職率、欠勤率、有給消化率などを可視化すると自社が持つ課題が見えてくるでしょう。例えば、1年未満の早期退職率が高い場合、採用条件・職場のミスマッチが想定されます。人事が評価する人材条件と、配属部署が求める条件に乖離がないか・配属先の部署で教育担当できる従業員がいないか等、問題が見えてくるでしょう。課題を特定して解決できれば従業員満足度が高まり、強い組織づくりに繋がります。

データドリブンは、従業員満足度の向上・人材の定着だけではなく、組織と人材のパフォーマンスを最大化させます。

活躍している従業員のスキル、人柄、経験をデータ化し分析すれば、自社で活躍する高い生産性を出す人材の傾向がわかります。そうすると、採用すべき従業員の傾向や、どのように育成すれば高い教育効果を得られるかが判断できるのです。

人材のパフォーマンスが最大化すれば、組織全体の生産性向上に役立つでしょう。人材のパフォーマンスを最大化のために、従業員のエンゲージメントをチェックする、エンゲージメントサーベイが注目を集めています。

エンゲージメントサーベイについて、さらに詳しく知りたい方は「エンゲージメントサーベイとは？質問項目や実施する目的と必要性」をご確認ください。

データドリブン人事（HR）を学びに役立つ書籍や資格、心掛けておきたい事を解説します。

有名な書籍として、以下が挙げられます。

•「データ・ドリブン人事戦略 データ主導の人事機能を組織経営に活かす」（出版社： 日本能率協会マネジメントセンター）

•「ピープルアナリティクスの教科書 組織・人事データの実践的活用法」（出版社： 日本能率協会マネジメントセンター）

「データ・ドリブン人事戦略 データ主導の人事機能を組織経営に活かす」の本は、戦略的な意思決定にデータドリブンの観点からデータや分析のあり方を解説しています。人事部門の生産性向上・組織全体のパフォーマンスや経営判断に活かすヒントになるでしょう。

「ピープルアナリティクスの教科書 組織・人事データの実践的活用法」の本は、データドリブン人事に必須なピープルアナリティクスを解説しています。日本企業が今後どのように従業員データを分析し管理すれば良いのかを学べる本です。

データドリブン人事（HR）を実践する上で、ぜひ知っておきたい資格は、ビジネスキャリア検定：人事・人材開発・労務管理（1級から３級）です。ビジネスキャリア検定は、人事（HR）に特化した資格なので、人事にはぜひ取っておきたい資格の1つですね。人事企画から雇用管理、人材開発などが体系的に習得できるため、データドリブン人事（HR）や戦略人事を理解する上で必要な人事の知識を学べるでしょう。人事経験が浅い方からベテランの方まで、幅広い方におすすめです。

データドリブン人事を実践する上で、普段から従業員との関わりを持つことが重要です。データドリブンは、どうしてもデータ上の数字/言葉だけでの判断になりがちです。しかし私たちを含め従業員全員、生身の人間であるため全てデータ上で表現できるものではありません。データの情報だけでは読み取れない、気持ちや思いを持っています。時には対面で面談したり、直接的な関わりを持つ事で従業員の精神的/身体的な変化に気が付くきっかけになります。データ上の情報を過信せず、従業員と直接関わりを持つことで、従業員のフォローアップができるので、結果として組織成長に繋がるのです。

従業員のフォローアップや面談した記録を関連する部署と共有できれば、さらにフォローアップ効果が高まるでしょう。従業員の面談記録のほかに、評価・目標管理するシステムに便利なのが、人事評価システムです。

人事評価システムについて、さらに詳しく学びたい方のために「人事評価システムを使うべき3つの理由」をご用意しました。ぜひご活用ください。

データドリブン人事（HR）は人事・人材に関するデータを総合的に分析する手法です。データドリブンにより企業の大事な「人材」を有効活用でき、戦略人事の実現に繋がるでしょう。

さらにデータドリブン人事の客観的な根拠に基づいたデータ分析・行動により、人事業務の属人化の解消や、業務効率化にも効果が期待できます。

データドリブン人事を実践するには、まず従業員データを一元的に管理する事が第一歩です。例えばHRBrainのような人事評価クラウドがおすすめです。

HRBrainは、従業員の目標設定から評価までのオペレーションの全てをクラウド上のソフトウエアで効率化するサービスです。MBOやOKR、1on1などの最新のマネジメント手法をカンタン・シンプルに運用できます。

「データドリブン人事を実践したいけど、何から始めたら良いか分からない…」

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